一昔前の葬儀は、故人に縁のあった人に広く声をかけるなど盛大に営むこともめずらしくありませんでした。しかし、現在は家族葬、一日葬、直葬など、葬儀の簡素化が進んでいます。こうした小さな葬儀には費用が安いといったメリットがある一方で、後悔するケースもあるといいます。そこで本記事では、松尾拓也氏の著書『「おふたりさまの老後」は準備が10割』（東洋経済新報社）より一部を抜粋・再編集し、簡素化された葬儀のリアルについてご紹介します。
Q. 葬儀は誰も呼ばないでおこうかと思っていますが、構いませんか？
A. 誰も呼ばない葬儀も可能ですが、最後のお別れをしたい人がいるかもしれません。
近年、葬儀の小規模化、簡素化が進み、コロナ禍がそれに拍車をかけました。
相続・供養などの情報を扱っている鎌倉新書の「お葬式に関する全国調査（2022年）」では、家族・親族だけでなく、知人や地域の人、職場関係者なども集まる「一般葬」が25.9％まで減少したのに対して、親族や近親者のみを対象とした「家族葬」が半数以上、さらに簡素化された「一日葬」や「直葬」といった形態のお葬式も登場しています。
ちなみに、「一日葬」は通夜なしで告別式のみを行うもので、「直葬」は通夜も告別式も行わず、火葬にするものです。
葬儀の小規模化・簡素化の流れは今後も続いていくでしょうから、ひと昔前のように多くの人が参列するスタイルの葬儀は減っていくでしょう。
質問にストレートに答えるならば、家族以外に訃報を伝えないことで、身内だけの「家族葬」は可能でしょう。あるいは通夜や葬儀を行わず、火葬のみを行う「直葬」にする選択肢もあります。
■故人と縁のあった人々のための儀式でもある
ただし、葬儀というのは故人のためだけでなく、近しい間柄の人が喪失を受け入れる意味合い、所縁のあった人々がお別れを告げる社会的な意味合いがあります。
故人と親しい間柄にあった人にとっては、葬儀という儀式を通じて、故人との思い出や喪失感などの気持ちを共有することで、死を受容していくという大切なプロセスでもあります。
そういった視点からも、どんな形で葬儀を行うのがベストなのかを考えてみましょう。
行政書士松尾拓也事務所代表、有限会社三愛代表取締役
行政書士、ファイナンシャル・プランナー、相続と供養に精通する終活の専門家
行政書士、ファイナンシャル・プランナー、相続と供養に精通する終活の専門家。行政書士松尾拓也事務所代表、有限会社三愛代表取締役。1973年北海道生まれ。
父親が創業した石材店で墓石の営業に従事する傍ら、相続や終活などの相談を受けることが増えたため、すでに取得していた行政書士資格を活かし、相続・遺言相談をメイン業務として行うようになる。信条は、相談者からの困り事に「トータルで寄り添う」こと。
家族信託や身元保証など「新しい終活対策」についても積極的に取り組み、ライフプランや資産管理などの相談に応えるためにファイナンシャル・プランナー、住み替えニーズなどの相談に応えるために宅地建物取引士の資格を取得。ほかにも家族信託専門士、相続診断士、終活カウンセラー、お墓ディレクター1 級、墓地管理士など、終活にまつわるさまざまな資格を取得する。
経営する石材店では、おひとりさまやおふたりさまに好評な樹木葬や永代供養墓、ペットと一緒に入れるお墓など多様なニーズに応える墓苑を運営している。また、インテリアに合うモダンな仏壇の専門店も開設し、現代のライフスタイルに寄り添うご供養を提案している。
さらに地域ぐるみで終活に取り組む必要性にも着目し、他士業の専門家と連携した終活サポートチームを結成。終活セミナーなどの啓蒙活動に取り組むとともに、地域の行政に働きかけて独居高齢者の終活情報登録制度をスタートさせるなど、多方面で活動の場を広げている。
一人ひとりの「ライフエンディングシーン」（人生の終末期）で、最も頼りになるパートナーとなるべく、全方位視点で積極的な事業展開を行っている。趣味は本と酒と旅、ちょっと古めのクルマとバイク、座右の銘は「遊ぶように仕事し、仕事するように遊ぶ」。普段から「サムシングエルス（何か別の価値）を提供する」ことを大切にしている。
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