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日本企業が目指すべき「健康経営」の理想像
（アンケート項目）
- 新聞、本、テレビ、インターネットなど、いろいろな情報源から情報を集められる。
- たくさんの情報のなかから、自分の求める情報を選び出せる。
- 情報がどの程度信頼できるかを判断できる。
この質問の意図は、自分で情報を検索し、取捨選択し、信頼性や妥当性を判断できる能力を測定することです。
先にお伝えしたヘルスリテラシーの「1 正しい医学情報にアクセスすること」、「2 得られた医学情報を適切に解釈し理解すること」ができるのかどうか、を問うている質問です。
従業員サーベイで年に1～2回、定期的に問いかけることで、従業員間の健康に関するコミュニケーションが増え、より健康的な職場づくりに繋がります。
産業医の世界では「健康に関する話題がカジュアルに飛び交う職場」はいい職場であるという認識が一般的です。
そもそも、我が国「健康経営」概念の理論的基礎であり、1990年代に米国で提唱され始めた「ヘルシーカンパニー（The Healthy Company）」の概念においても、人材戦略と企業戦略が融合する時代を戦い抜くためには、社員のヘルスリテラシーの向上が前提となっています。
たとえば、冗談まじりにでも「部長、いびきうるさいとか奥さんに言われてませんか？」という会話が気軽にできるような雰囲気は、皆さんの職場にあるでしょうか？
さらに「そうなんだよ！ ときどき止まってるらしいんだよ！」という話になったら「それ部長！ 睡眠時無呼吸症候群かもですよ！ すぐに検査受けてくれないと経営判断に支障が出て、僕らが困ります！」という会話に繋げられそうでしょうか？
この会話をきっかけに部長が治療を開始し、結果よく寝れるようになって、部署の生産性が改善すれば、こんなに素晴らしいことはありません。
さらなる施策案の例としては「ヘルスリテラシーを高める行動変容に積極的で、心身ともに健康的になり、業務効率が改善した社員の表彰制度を設ける」なども考えられるでしょう。
このような施策によって、社内に「○○さんは、ここ数年で健康的になって仕事もバリバリできて、いきいきしてていいよね！」といった賞賛の文化が浸透していくことが、組織のヘルスリテラシー向上には効果があると考えられます。
いかがでしょうか。人生100年時代といわれて久しいですが、今後は「健康かつ幸福な社会参加には、何よりも健康第一。ヘルスリテラシーあっての人的資本」という考え方が、よりクローズアップされてゆくのではないでしょうか。
日本から定年制がなくなる日は相当遠いものと思われますが、働く期間が長くなるのは必然の流れです。ぜひ、読者の皆様には、ヘルスリテラシーを高める行動を意識していただきたいと思います。
吉田 健一
産業医/精神科医
株式会社フェアワーク
代表取締役会⻑
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