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妻から突然の「卒婚宣言」で年金減額…Fさんのケース
大手製薬会社の研究職だったFさんは70歳まで働き、70歳以降、42％アップした公的年金と貯蓄で、悠々自適の生活を送る予定でした。夫婦お互いの趣味を楽しんだり、旅行の回数も増やしたいと考えています。
ところが、妻から想像だにしなかった話をされて、状況は一転。
70歳で退職となったTさんは、慰労会として高級ホテルのレストランで妻との食事を企画します。仕事が多忙だったために、いままで面と向かって話をする機会を持たなかったので、これからの生活も含めてゆっくり話をしようと考えていました。ところが、妻の口から出たのはまさかの「夫婦の卒婚（離婚）」。
「これから残りの人生は、お互い別々に自由に過ごしましょう。そのために夫婦で築いた財産と年金は半分ずつわけてください」と言われ、Tさんは、ただ茫然と立ち尽くしてしまいます。
Tさんが、思い描いていたライフプランは崩れ去り、代理人（弁護士）をたて、財産分与のため、貯金・年金（按分割合）をそれぞれ50％ずつわけることになります。これにより、お金は半分になったとしても生活費は半分になるわけではなく、老後破産する可能性まででてきました。
いままで、Tさんはなにも家事をすることなく、仕事一筋できたため、老後はゆとりある生活どころか、家事を学ぶところから始めることになります。
自身で防ぐことができるものもある「年金減額」
人生100年時代となり、2021（令和3）年4月1日から施行された、高年齢者雇用安定法の改正により、70歳までの就業機会の確保が努力義務となりました。
しっかり老後について計画しているつもりでも、年金制度の理解が浅いとTさんのような事態になりかねません。
また、仕事一筋だったFさんは、家庭を妻（配偶者）に任せ、妻はFさんが家にいないのが当たり前のような生活をしてきた結果、退職後に毎日家にいる生活不安から、卒婚を言い渡されることもあり得るのです。
日ごろから、引退してからのライフプランについて、「知らなかった」で損することのないよう、またそれを夫婦でコミュニケーションをとって共有しておくことが大切です。
＜参考＞
三藤 桂子
社会保険労務士法人エニシアFP
代表
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