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インフレ率の見通し

インフレ率の見通しについては、コアインフレ率が予想より上振れていることを受けて、23年がやや上方修正、24年が上方修正された（23年6.8→6.9％、24年5.2→5.8％）。

なお、足もとのコアインフレ率の圧力は米国では労働市場のひっ迫、欧州ではエネルギー価格の上昇が転嫁された要因が大きいと分析されている。

先進国の労働市場は、総じて軟化の兆しはあるものの依然として堅調、「賃金・物価のスパイラル」は見られないとした。

IMFは、23年は93％の国で、24年は89％の国でインフレ率が目標を上回ったまま推移するが、25年はほとんどの国でインフレ目標に近くなると予想している（図表5・6）。

［図表5］先進国と新興国・途上国のインフレ率 /［図表6］インフレ目標からの乖離の分離

先行き見通しを受けて、IMFの評価

先行きの見通しについて、IMFはソフトランディングのシナリオと整合的になりつつあり、ハードランディングの可能性は低くなったと評価しているが、依然として下振れ方向に傾いているとした。

具体的なリスク要因として、上振れリスクで「基調的インフレ率が予想より早く鎮静化」「早期の内需回復」を挙げている。

一方で下振れリスクで「中国経済のさらなる減速」「気候・地政学的ショックによる商品価格の不安定化」「基調的なインフレ圧力の長期化」「金融市場の価格調整」「債務問題の悪化」「地政学的分断の進行と多国間協力の阻害」「社会不安の再発」を挙げている。

IMFの作成したサブシナリオ

また、IMFではリスク評価として、いくつかのサブシナリオを作成している。

具体的には、「ディスインフレの進行」「先進国の投資加速」の上振れシナリオ2種、「中国経済の減速」「金融引き締めの予想以上のラグを伴った影響」「新興国経済の金融調達環境の悪化」の下振れシナリオ3種について定量的に成長率・インフレ率への影響を試算している（図表7・8）。

シナリオによって、成長率やインフレ率への影響は異なり（上振れか下振れか）、また先進国と新興国の影響度合いにも違いが見られる。

［図表7］サブシナリオの影響（GDP水準）/［図表8］サブシナリオの影響（インフレ率）

米国の金融引き締めが商品価格およびそれを通じて他国のインフレ率に及ぼす影響

最後に、今回の見通しでは特集として米国の金融引き締めが商品価格に及ぼす影響、およびそれを通じて他国のインフレ率に及ぼす影響が試算されている。

結果としては、0.1％ポイントの利上げが卑金属価格を2.5％、原油価格を2％押し下げると試算されている（高頻度アプローチの試算、図表9）。同時に、多くの国のインフレ率を押し下げる波及効果があることが示唆されている（図表10）。

［図表9］米国0.1%利上げの商品価格への影響/［図表10］米国0.1%利上げの他国物価への影響

¹同日に「レジリエントな世界経済、依然なんとか前進格差は広がる（ResilientGlobalEconomyStillLimpingAlong,WithGrowingDivergences）」との題名のブログも公表している。

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