エグゼクティブ転職を成功させるにあたって、それまでに築いてきた人脈が強力な武器になることは間違いありません。本稿では、株式会社経営者JPの代表取締役・CEOの井上和幸氏が、転職活動における人脈の活かし方について解説します。
多くの人が見落としている「人脈力資産」
エグゼクティブの転職を支援していて、筆者が「もったいないな」「もっと有効活用すればいいのに」と感じるのは、転職希望者が持つ「人脈力資産」です。
企業が、転職を希望するエグゼクティブのどこに魅力を感じるかというと、「専門力資産（経験・知識・スキル）」「人間力資産（資質・人間性・タイプ）」、そして「人脈力資産」の3つです。とくに、コロナ禍を受けて「人脈力資産」の重みは一段と増したように感じます。
転職活動にあたって常に意識すべきことは、企業が候補者になにを求めているかという点です。
「専門力資産」は当然、多くの人が自覚的であり（ただし、しっかりすり合わせができている人は案外少ない）、「人間力資産」は意識できているか否かは人によりけり、まちまちです。
そして、ほとんど意識されていないのが「人脈力資産」です。
エグゼクティブが仕事を通じて、多種多様な関係者との間に培ってきた関係性や信頼性があってこそ、転職希望先企業が期待するような高く深い職務を遂行できるのです。
知識や意欲が重要であることは、いうまでもありません。しかし、即戦力として遂行力や統括力を求められるエグゼクティブには、担当業務を実際に動かすための「人脈力資産」が求められています。
転職活動では人脈を積極的に開示する
転職活動を進めるにあたり、筆者からまず推奨したいのは、面接時、あるいはその前の書類選考の段階において、どのような人脈を持っているかについて積極的に開示していくことです。
たとえば営業職の場合、どんな企業と取引をしていたかだけでなく、カウンターパートとなっていた人はどのような部署のどのような職責の人だったのか。とくに深く入り込んでいた案件では、取引先とどのようなコミュニケーションを取っていたのか。
商品やサービスを企画・開発・製造するような部門ならば、どのようなパートナー、ベンダーと付き合ってきたのか。これも「どの企業」だけではなく、どのような人に委託してきたのか。その人たちの実績はどのようなものなのか。
本社部門であれば、どのような他部門のとのやり取りをしてきたのか。自社のキーパーソンである社長や役員、事業部門の責任者などとのリレーションを持っているのか否か。
まずはこうした社内外の人たちとの付き合いについて棚卸しを行い、職務経歴書上や面接時で業務経験の話をする際、面接・面談相手に伝えることを重視してみましょう。それだけでも、相手の反応は大きく変わるはずです。
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株式会社 経営者JP
代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。1989年早稲田大学政治経済学部卒業後、株式会社リクルート入社。人材開発部、広報室、学び事業部企画室・インターネット推進室を経て、2000年に人材コンサルティング会社に転職、取締役就任。2004年より株式会社リクルート・エックス（2006年に社名変更、現・リクルートエグゼクティブエージェント）。エグゼクティブコンサルタント、事業企画室長を経て、マネージングディレクターに就任。
2010年2月に株式会社 経営者JPを設立（2010年4月創業）、代表取締役社長・CEOに就任。経営者の人材・組織戦略顧問を務める。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供している。人材コンサルタントとして「経営者力」「リーダーシップ力」「キャリア力」「転職力」を劇的に高める【成功方程式】の追究と伝道をライフワークとする。 実例・実践例から導き出された公式を、論理的に分かりやすく伝えながら、クライアントである企業・個人の個々の状況を的確に捉えた、スピーディなコンサルティング提供力に定評がある。自ら2万名超の経営者・経営幹部と対面してきた実績・実体験を持つ。
著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』(共著、日本実業出版社)、『5年後も会社から求められる人、捨てられる人』(遊タイム出版)、『知名度ゼロでも「この会社で働きたい」と思われる社長の採用ルール48』(共著、東洋経済新報社)、『あたりまえだけどなかなかできない 係長・主任のルール』(明日香出版社)、『プロフェッショナルリーダーの教科書』(共著、東洋経済新報社)、『人物鑑定法 あの人も、丸見えになる』(経済界)、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』(サンマーク出版)など。取材・コメント・出演実績として、「日本経済新聞」「朝日新聞」「読売新聞」「産経新聞」「日刊工業新聞」「週刊東洋経済」「日経ビジネス」「GQ JAPAN」「週刊現代」「プレジデント」「AERA」「月刊BOSS」「CIRCUS」「日経ビジネスオンライン」「ITmediaエグゼクティブ」「BOSS online」、フジテレビ「ホンマでっか？！ＴＶ」「キカナイトF」、その他業界誌等多数。
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