エグゼクティブ転職を成功させるにあたって、それまでに築いてきた人脈が強力な武器になることは間違いありません。本稿では、株式会社経営者JPの代表取締役・CEOの井上和幸氏が、転職活動における人脈の活かし方について解説します。
応募先企業から信頼される「人脈話」とは
面接官「ああ、Aさんとご一緒に動いていたんですね。Aさんには当社でも、事業部でとてもお世話になっていますよ」
転職希望者「御社でもつながりがおありなのですね。Aさん、気さくでとてもいい人ですよね。プロジェクトに絡んで、何度か食事をご一緒しましたが、仕事を離れた趣味も多彩で、お話を聞いているだけで、とても勉強になっています」
先のような人脈の開示をしておくと、面接中にこんな会話が展開することも。
このような会話は、とくに上位職になればなるほど自然と増えていきます。筆者が経営層・幹部層の案件に携わっていて、とても楽しいと感じる時間です。当たり前のことですが、どんなに大きな事業であっても、いや、大きなプロジェクトだからこそ、個別的な人と人との「縁」や「付き合い」で動いている、回っていることを実感する瞬間です。
人脈とは「誰を知っているか」以上に「誰に知られているか」。
いわゆるリファレンスのたしかな人こそ、企業が採用したい人です。そういう意味では、上記の面接における会話のなかに登場したAさんは、人脈力があり、リファレンスのたしかな人だといえます。
ただ、共通の第三者について、面接官と転職希望者が具体的な話をでき、それが双方からみて信頼に足る、間違いない情報だと確認できることも、立派なリファレンスになり得ます。しっかりとしたつながりや付き合いがなければ、各論での話を交わすことはできないためです。
最近は外資系企業のみならず、日系企業でも採用可否の最終判断においてリファレンスチェックを行うケースが増えています。また、それを代行するようなサービスもいくつか登場しているようです。
正攻法のリファレンスチェックも、採用候補者の身元を確認してリスクヘッジする手段として機能しない訳ではありませんが、リファレンスチェックは「裃（かみしも）を着せたヒアリング」とならざるを得ません（照会を頼まれた人は、他意がない限り相手を悪くはいえないはずです）。
ですから、本来的には上記のような会話のなかで、突っ込んだ人脈話ができるほうがお互いに望ましいといえます。応募先企業からの信頼獲得度合いもはるかに大きいでしょう。形式張ったリファレンスチェックの依頼を企業から受ける前に、「Bさんに私のことをぜひ聞いてみてください」と伝える方法も有効かもしれません。
いずれにしても、こうした人脈話を通じて転職希望者の人望が問われているのです。
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株式会社 経営者JP
代表取締役社長・CEO
1966年群馬県生まれ。1989年早稲田大学政治経済学部卒業後、株式会社リクルート入社。人材開発部、広報室、学び事業部企画室・インターネット推進室を経て、2000年に人材コンサルティング会社に転職、取締役就任。2004年より株式会社リクルート・エックス（2006年に社名変更、現・リクルートエグゼクティブエージェント）。エグゼクティブコンサルタント、事業企画室長を経て、マネージングディレクターに就任。
2010年2月に株式会社 経営者JPを設立（2010年4月創業）、代表取締役社長・CEOに就任。経営者の人材・組織戦略顧問を務める。企業の経営人材採用支援・転職支援、経営組織コンサルティング、経営人材育成プログラムを提供している。人材コンサルタントとして「経営者力」「リーダーシップ力」「キャリア力」「転職力」を劇的に高める【成功方程式】の追究と伝道をライフワークとする。 実例・実践例から導き出された公式を、論理的に分かりやすく伝えながら、クライアントである企業・個人の個々の状況を的確に捉えた、スピーディなコンサルティング提供力に定評がある。自ら2万名超の経営者・経営幹部と対面してきた実績・実体験を持つ。
著書に『ずるいマネジメント 頑張らなくても、すごい成果がついてくる！』（SBクリエイティブ）、『社長になる人の条件』（日本実業出版社）、『ビジネスモデル×仕事術』(共著、日本実業出版社)、『5年後も会社から求められる人、捨てられる人』(遊タイム出版)、『知名度ゼロでも「この会社で働きたい」と思われる社長の採用ルール48』(共著、東洋経済新報社)、『あたりまえだけどなかなかできない 係長・主任のルール』(明日香出版社)、『プロフェッショナルリーダーの教科書』(共著、東洋経済新報社)、『人物鑑定法 あの人も、丸見えになる』(経済界)、『「社長のヘッドハンター」が教える成功法則』(サンマーク出版)など。取材・コメント・出演実績として、「日本経済新聞」「朝日新聞」「読売新聞」「産経新聞」「日刊工業新聞」「週刊東洋経済」「日経ビジネス」「GQ JAPAN」「週刊現代」「プレジデント」「AERA」「月刊BOSS」「CIRCUS」「日経ビジネスオンライン」「ITmediaエグゼクティブ」「BOSS online」、フジテレビ「ホンマでっか？！ＴＶ」「キカナイトF」、その他業界誌等多数。
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