ITエンジニアへの給与に関するアンケート調査

全研本社が実施した日本企業のIT（情報通信）エンジニアを対象としたアンケート調査によると、給与水準は「年500万円以上600万円未満」との回答が最も多かった。専門知識や技術が必要とされるITエンジニアは給与面で一定の優遇を受けているとみられる。しかし、「現在の給与水準に満足していない」との回答が4割超に達し、「満足している」の約3割を大きく上回った。日本では物価高などを背景に実質賃金のマイナスが続いており、ITエンジニアに対する賃上げ圧力もさらに強まりそうだ。

春闘は30年ぶりの賃上げ率も「1年前から年収変化なし」が6割

調査は全研本社が全国のITエンジニアを対象に7月28～30日に実施し、200件の回答を得た。アンケートで現在の年収を聞いたところ、最も多かったのは「500万円以上600万円未満」で22％だった。「400万円以上500万円未満」が16％、「700万円以上800万円未満」が14.5％で続いた。「1,000万円以上」との回答も11％に達した。「300万円未満」は4.5％にとどまった。

「現在の給与水準に満足しているか」と質問したところ、「はい」と答えたITエンジニアは31.5％にとどまった。「いいえ」の44.5％を大幅に下回った。「どちらともいえない」と答えた人の比率は24％だった。

「1年前と比べて年収の変化があったか」については「いいえ」との答えが59.5％と過半数を占めた。「下がった」も7％あり、「上がった」は33.5％にとどまった。23年の春季労使交渉（春闘）での賃上げ率は30年ぶりの高水準となったが、今回のITエンジニアへのアンケートでは賃上げとなった人は少数派だった。有能な人材確保に向けて賃上げする大企業が増えている反面、中小では賃上げできるだけの余裕のない企業も多いとみられる。

賃上げ希望は8割、「仕事と賃金見合っていない」44.6%

「賃上げを希望しているか」と質問したところ、「はい」と答えた人は78.5％。「いいえ」は21.5％に過ぎなかった。「賃上げを希望する理由」について聞いたところ、最も多かった回答は「物価上昇に対応するため」で49％だった（複数回答）。厚生労働省によると物価変動の影響を差し引いた実質賃金は、去年の同じ月と比べて1.6％減り、15ヵ月連続のマイナスとなった。円安などを背景に物価が上昇していることが、一定水準の給与を得ているITエンジニアの家計にも重くのしかかっているものとみられる。

2番目に多かったのは「仕事内容と賃金が見合っていないため」で44.6％だった。「労働時間と賃金が見合っていないため」も27.4％、「同業他社と比べ賃金が安いと感じるため」も18.5％の人があげた。自らの仕事が正当に評価されていないと感じているITエンジニアが多くいるとみられる。人手不足の中で賃金への不満は、離職や転職にもつながるだけに企業にとっても重要な課題となりそうだ。

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