「100年に1度の大変革期」の二大キーワード
日本経済を支える自動車業界ですが、「100年に一度の大変革期」といわれ、その動向によってはプレイヤーが大きく変わるともされています。業界の未来を左右する、最新のキーワードをみていきましょう。
CASE
「Connected:コネクテッド」「Autonomous:自動運転」「Shared & Service:シェアリング・サービス」「Electric:電動化」の頭文字をとった造語で、2016年のパリモーターショーでダイムラー社のディーター・ツェッチェ社長(当時)が中長期戦略のタイトルで使ったのが始まり。これらにどのように対応していくか、各メーカーは模索。自動車の製造・販売業から、移動手段のサービスを提供する立場へと変革できるかがカギとなるといわれています。
◆コネクテッドカー
:通信システムを搭載し、ネットワークに接続された自動車のこと。
◆自動運転
2023年4月1日より改正道路交通法が施行され、「レベル4」の自動運転が解禁。
◆シェアリング
カーシェアリングは事業者が会員に車を貸し出す仕組み。自動車メーカーの系列会社でサービス展開がスタート。
◆電気自動車
充電池に貯めた電気を使い、エンジンの代わりにモーターを動力源として動く自動車。
MaaS
「Mobility as a Service」の略で、「地域住民や旅行者一人一人のトリップ単位での移動ニーズに対応して、複数の公共交通やそれ以外の移動サービスを最適に組み合わせて検索・予約・決済等を一括で行うサービスであり、観光や医療等の目的地における交通以外のサービス等との連携により、移動の利便性向上や地域の課題解決にも資する重要な手段となるものです(国土交通省『日本版MaaSの推進』)」。
フィンランドが先行し、フランスでもフランスでも2019年11月にモビリティ法が国会で可決。日本でも官民を挙げて取り組みが進んでいます。
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