検索
自動車産業は「100年に1度」の変革期
■「EV連合『ソフト×量産』」（日経新聞切り抜き 2022年3月5日）
これは、ソニーグループ（6758）とホンダ（7267）がEV（電気自動車）やモビリティー分野で提携し、ソフトと自動車の量産技術を掛け合わせ、新たな事業モデルの構築を目指しているという記事だ。
ソニーは画像センサーや通信技術、エンターテインメントが強みで、ホンダには車体製造のノウハウや世界での販売店網があるとしており、両社が共同出資で設ける新会社はEVの車両の設計、開発、販売までを一貫して手掛けるという。
この記事に関連する形で3月6日に「創業スピリッツ再起へタッグ」という記事がある。
その冒頭、「自動車産業が100年に1度といわれる変革期を迎えるなか、両社が創業時のスピリッツを取り戻せるかが問われる」と書かれているが、ソニーの創業者・井深大（いぶかまさる）氏とホンダの創業者・本田宗一郎（ほんだそういちろう）氏の40年にわたる交友に関する記事を読むと、最後に「人まねせず、失敗を恐れずに新しいことに挑戦する。（これは）ソニー・ホンダの新タッグにとって、色あせないメッセージである」と書かれている。
既存のものを組み合わせることがイノベーションであるならば、この組み合わせから何か新しいものが生まれる予感がする。
■「テスラ時価総額22兆円 トヨタ抜き車トップ」（指標ノート 2020年7月1日）
テスラ社の時価総額が約2,105億ドル（約22兆6,000億円）に達し、トヨタを抜いたというこのニュースはEV（電気自動車）への移行が加速していることを物語っていた。
2020年7月のテスラの株価は216ドル。その後、2021年11月の段階で1,243ドルという高値をつけている。したがって、同社の時価総額は約1年半後に1兆ドル（百何十兆円）以上に達したことになり、テスラの株価が216ドルのときに素直に投資していれば、投資額は約6倍に膨らんでいたことになる。
2019年にトヨタが世界で販売した台数は約1,074万台。一方、同年のテスラの販売台数は約36万7,500台で、まだトヨタの約30分の1でしかなかった。
だが、同社は次世代の自動車業界を担う存在として投資家の注目を集め、その後も株価の急伸が続いた。
株式市場は将来を先読みするため、テスラがトヨタと同様に、EVを年1,000万台販売するところまで織り込んだと考えられる。このような相場は期待だけで上昇する「理想相場」と呼ばれるが、一旦、足元の現状が冷静に見られると株価は元に戻るリスクがあるので注意が必要だ。
実際に2023年1月9日時点で、株価は119ドルまで下落している。ちなみに私はEVの時代はそんなに簡単には来ないのではないかと考えている。
