【目的別】自社の魅力を100%引き出し確実にターゲットに訴求してくれる「PR会社」を探し当てるコツ

自社がすでによく知られている場合のPR戦略

自社がすでによく知られている場合は、たくさん入ってくる取材依頼を的確に捌くことが必要になります。取材依頼の中には、断ったほうがいいもの、キャパシティや優先順位を考えると受けきれないものもあります。たとえば、次のようなことがらを見極めます。

自社として最優先で取材してもらいたいメディアに対しては、時間がかかったとしても、優先度を上げて対応する必要があります（長時間拘束されるが、ターゲット層に刺さるテレビ番組の取材など）。

これも毎回一から「受ける」「受けない」を決めるというより、事前にある程度のルールを定めておくほうがスムーズです。くわしくは第2章の取材の受け方をご覧ください。

ニッチな市場向けのPRは、やり方が違ってきます。ニッチな市場のPR活動を得意としている会社に相談する必要があります。

たとえば、特定分野のみに利用されるネジを作っている会社の場合、芸能人を呼んで記者会見するなどの活動は合いません。予算も限られることでしょう。

専門誌に丁寧に説明することや、ネジを必要としている人がネット検索して会社のホームページにたどりつけるような仕掛けづくりが求められます。

［図表1］ニッチ／メジャー、BtoC／BtoBの4軸による分類

◆どこまで社内でやるか、どこを代行してもらうのか、それともやり方を知りたいのか

どこまで社内でやるかも重要なポイントです。PR会社に担当してもらいたい部分を明確にしておきましょう。

最近増えているのは、完全代行ではなく、最終的には自走できることを目指して、「やり方を知りたいので、まずは伴走してほしい」というケースです（弊社でもおこなっています）。

やり方を教えてもらうサービスの場合、ある程度時間の使えるスタッフを担当者にする必要があります。

なぜなら代行ではないので、教えてもらいながら担当者が自ら記者とのコネクションを開拓し、プレスリリースを執筆し、取材をセットアップして実行する必要があるからです。

社内でノウハウを蓄積したいという目的であれば、そのようなタイプのPR会社に提案してもらいましょう。

加藤 恭子

株式会社ビーコミ

代表取締役