【目的別】自社の魅力を100%引き出し確実にターゲットに訴求してくれる「PR会社」を探し当てるコツ

【目的別】自社の魅力を100%引き出し確実にターゲットに訴求してくれる「PR会社」を探し当てるコツ
(※写真はイメージです/PIXTA)

自社の商品・サービスをターゲットに確実に訴求するには、時として外部のPR会社を使うことが効果的な場合があります。本記事では、スタートアップから多国籍企業までさまざまな企業のPR・マーケティングを支援してきた株式会社ビーコミの代表取締役・加藤恭子氏が、著書『話題にしてもらう技術~90.5%の会社が知らないPRのコツ』(技術評論社)から、自社にピッタリのPR会社を選ぶためのポイントについて解説します。

社内だけでは限界、外部の力に上手に頼るには

◆失敗する原因の大半は「ミスマッチ」

PRの活動をすべて社内で行い、いい結果が得られれば理想的ですが、なかなかうまくいかないこともあります。PRがわからなかったり、社内に十分な人員がいなかったりすることはめずらしくありません。

 

「一生懸命プレスリリースを書いているけど、一度も記事にしてもらったことがない。何がいけないんだろうか……」

 

「ずっと自己流でPR活動をしてきたけど、メディアに全然取材してもらえない。万策尽きた……」

 

そんな活動の限界を感じた場合、外部の支援を仰ぐのも1つの解決策です。企業のPRの窓口を代理でおこなう会社は「PR会社」「PR代理店」などと言われ、PRの専門知識をもとに、面白い企画を考えたり、アドバイスをしたり、現場作業を代行してくれたりします。

 

一方で、こんな話も聞きます。

 

「PR会社に依頼したが、思うような結果が出なかった」

 

「毎月の費用が発生するだけで、全然メディアに露出できなかった」

 

小さなPR会社を経営する者としては、聞くと非常に残念に感じる発言です。どうしてそのようなことが起きるのでしょうか?

 

1つの理由は、ミスマッチです。弁護士でも税理士でも、得意分野があります。交通事故に関する案件を得意とする弁護士もいれば、離婚問題が得意な弁護士もいます。税理士も、ソフトウェア業界に長けた税理士もいれば、相続にくわしい税理士もいます。

 

それと同じく、PR会社にも得意分野があります。

 

・テレビドラマなどの中で自社の製品を使ってもらう「プロダクトプレイスメント」が得意な会社

・会社のネガティブな情報が広まった場合に、丁寧に説明して理解を求めるのが得意なリスク対応に特化した会社

・自社ビジネスに関わる規制を変えるために活動する「パブリックアフェアーズ」が得意な会社

・豪華な記者会見の演出が得意な会社

 

ここをまちがえると、相続に長けている税理士にソフトウェアビジネスの税務の業務をお願いするようなことになりかねません。根っことなる基礎知識は同じでも、結果が出るまでに時間がかかる可能性が高いことでしょう。

 

たとえば、私は、ずっと「BtoB」の業界が長く、どちらかというと日本や海外のキラリと光る技術を持った企業のよさをじわじわと浸透させることを得意としています。

 

そのため、「有名企業の危機管理」「大量に来る取材をうまく回す」「飲食店をテレビにバンバン露出させる」といったことは「ウリ」ではありません。そのような依頼は、ほかのPR会社のほうが向いています。

 

予算や規模の問題もあります。1億円かけて製品のキャンペーンをおこなう大手PR会社に「予算100万円でお願いします」と言っても、そもそも受けてもらえません。

 

単に社名を知っているというだけで「知名度があるからこの会社にしよう」と脊髄反射的に決めるのではなく、「ちょっと待てよ、なんでPR会社に依頼するんだっけ?」と立ち止まり、何を求めているのかを冷静に考えることが必要です。

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話題にしてもらう技術~90.5%の会社が知らないPRのコツ

話題にしてもらう技術~90.5%の会社が知らないPRのコツ

加藤 恭子

技術評論社

モノがよければ注目されるわけではない。 情報を発信するだけでは届かない。 「プレスリリースを出したけど反応ゼロ」 「お金をかけたのに全然メディアに露出できない」 「取材でテレビに出れたけど売上につながらない」 …

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