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合理的なPR活動のコツ
ロケーションコーディネートの場合、登録は無料、撮影が決まったら報酬が発生するケースが一般的です。そのあたりの仕組みを調べてから登録することをおすすめします。
他方、「まずは売上に直結するようなPRをやりたい」という場合で、買ってくれる顧客層が狭い場合は、その層が日常的に接するメディアに特化した活動をおこなうほうが合理的で、結果も出やすくなります。
「求人に効くPRがしたい」も同様です。ここ数年、「採用広報」という呼び名で重視されていますが、この場合も採用ターゲットが読まない、見ないメディアに記事掲載を働きかけても効果は望めません。
◆「BtoC」なのか「BtoB」なのか、「ニッチ」なのか「メジャー」なのか
「BtoC」と「BtoB」でも大きな違いがあります。まず、ターゲットメディアや手法が違います。
コンシューマ向けであれば、インターネットで拡散しやすいメディアやテレビの情報番組がメインターゲットになるでしょう。
とはいえ、1店舗しかない地域密着型の飲食店であれば、地元の人たちの間で話題になってもらいたいので、地域メディア（例：豊洲地区であれば「とよすと」など）にもきめ細かくアプローチしてくれるような会社がいいでしょう。
大衆消費財を扱うメジャーなBtoCであれば、全国区で話題になるよう、テレビの情報番組へのアプローチはもちろんのこと、ソーシャルメディアを活用したキャンペーンや、興味を持った消費者がすぐに商品が手に取れるよう店頭に目立つポップを置くなど、クリエイティブやプロモーション領域も含めて全体を製品のキャンペーンとして捉え、総合的に支援できる大手PR会社と組むのがいいでしょう。
もちろん、1つの会社に依頼するのではなく、戦略はA社、ソーシャルメディアはB社、メディアとの関係性づくりはC社など、それぞれ得意な会社に依頼して組み合わせるケースもあります。
BtoBでニッチな分野の製品・サービスであれば、当該業界のメディアとすでにコネクションのあるPR会社に頼むのが早道です。業界ごとに、細かな部分の作法がかなり異なるからです。
