(写真はイメージです/PIXTA)

資産運用を始めたくて調べてみると、利回りや利率、騰落率など似たような言葉が多くあり、混乱してしまう人も少なくありません。利回りと資産運用のリスクは表裏一体の関係にあるため、資産運用のリスクを把握するうえで、「利回り」を理解することは大変重要です。本記事では、利回りやさまざまな資産運用方法の利回りの平均、計算方法についてみていきます。

定期預金、株式投資…資産別・利回りの計算方法

本来の利回りの意味が理解できたところで、ここからは、代表的な資産運用の利回り計算方法を紹介します。ここで紹介する資産運用方法は以下の5種類です。

 

■資産運用の種類
・定期預金
・株式投資
・投資信託
・不動産投資
・ソーシャルレンディング

 

1.定期預金

定期預金とは、1年満期、3年満期など、預入期間が決まっている預金のことです。預入期間中は満期日まで原則引き出しができませんが、代わりにいつでも引き出せる普通預金より金利を高めに設定しています。定期預金は口座開設などの手数料はありません。

 

<計算方法>

■100万円を1年間預けて1万円の利息を得た場合

(1万円÷100万円)×100=利回りは1.0%

 

2.株式投資

投資家が株式を購入すると、その企業の出資をしたことになります。企業は投資家から集めたお金を使って事業活動を行い、収益がでると配当金という形で投資家に還元します。ただし、業績次第では必ず配当金が定期的に支払われるとは限りません。

 

株価が購入したときよりも値上がりしていれば、売却をして売買益を得ることもできます。

 

また、一定時期までに一定数の株式を保有していると、企業から記念品や商品を貰えることがあります。これを株主優待といいますが、株主優待でお店の商品券を用意しているような企業があれば、それもまた株式投資における収益と考えることもできるでしょう。

 

<株式投資にかかる費用例>
・買付価格
・売買価格

 

買付価格や売買価格は、取引金額によって変わります。また、取引額1日あたり50万円までは無料としている証券会社もあります。

 

<計算方法>

■A株式を100万円分購入し、1年間で3万円の収益が発生した場合

手数料は買付価格も売買価格いずれも100円。
{(3万円-200円)÷100万円}×100=利回りは2.98%

 

3.投資信託

投資信託は多くの投資家から集めたお金をファンドマネージャーという投資のプロが運用をします。運用によって得た収益を分配金という形で投資家に還元します。また、買付時よりも基準価格が上昇した場合、売却をすれば収益を得ることができます。

 

基準価格とは株式でいう株価のことです。また、分配金は必ず支払われるとは限らないほか、もともと分配金を用意していない投資信託もあります。

 

<投資信託にかかる費用例>

・購入時手数料
・信託報酬
・信託財産留保額

 

投資信託はプロに投資をお任せする商品なので、手数料は他の投資に比べてやや高い傾向があります。

 

また、商品によっては、購入時手数料、信託財産留保額がかからないものもあります。投資信託の信託報酬は必ずかかりますが、アクティブファンドよりもインデックスファンドのほうが信託報酬は低い傾向があります。

 

<計算方法>
■100万円を1年間運用して5万円の利益が発生した場合

各手数料は、購入時手数料1%、信託報酬0.5%、信託財産留保額0.5%。
手数料は買付価格も売買価格いずれも100円

{(5万円-2万円)÷100万円}×100=利回りは3.0%

※ 手数料は100万×2%(購入時手数料1.0%+信託報酬0.5%+信託財産留保額0.5%)で簡易的に計算をしています。

 

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※本記事は、株式会社バンカーズ(Bankers)のコラム「Bankersノート」より抜粋・一部再編集したものです。

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