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ランキングにみる、宿泊施設「コロナ禍の影響」
新型コロナウイルス感染症の世界的な流行から2年。度重なる行動自粛要請から、旅行業や宿泊業は大きな影響を受けています。
観光庁による『宿泊旅行統計調査』（令和3年・年間値）によると、日本の「延べ宿泊者数」は3億1,497万人泊で、コロナ禍前の2019年比、マイナス47.1％。そのうち日本人は3億1,076万人泊で、2019年比35.3％減、外国人は421万人泊で2019年比79.3％でした。
コロナ禍前の2019年といえば、東京五輪を前に国をあげてインバウンドに邁進していたとき。2020年に4,000万人、2030年に6,000万人の外国人を日本へ呼び込もうと躍起になっていたころです。
それがコロナ禍によって8割の外国人需要が蒸発してしまったわけですから、インバウンド客の割合の多かった宿泊施設は大きな打撃となったはずです。実際に廃業に追い込まれたケースも珍しくはないでしょう。
都道府県別に宿泊施設の稼働率をみていくと、最も稼働率が低かったのは「長野県」で24.56％。「京都府」「山梨県」「沖縄県」「奈良県」と続きます。
一方で稼働率が高かったのが「島根県」で49.9％。「山口県」「青森県」「埼玉県」「岩手県」と続きます。
【都道府県「宿泊施設稼働率」ワースト10】
1位「長野県」24.6％
2位「京都府」25.5％
3位「山梨県」26.4％
4位「沖縄県」26.5％
5位「奈良県」26.8％
6位「大阪府」27.3％
7位「石川県」31.4％
8位「岐阜県」32.9％
9位「北海道」33.1％
10位「新潟県」33.3％
出所：観光庁『宿泊旅行統計調査』（令和3年・年間値）
またインバウンドニーズの消失の影響が最も大きかったのが「北海道」。外国人延べ宿泊者数の落ち込みが2019年比で最も高く、マイナス99.3％。「京都府」「奈良県」「山梨県」「和歌山県」と続きますが、多くの地域がコロナ禍前と比べて9割以上の減少を記録しています。
ちなみに2021年、国籍別外国人延べ宿泊者数で最も多かったのは「米国」で73万6,250人。「中国」32万9,250人、「フィリピン」23万3,810人、「ベトナム」22万8,080人、「英国」11万0,350人と続きます。
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