全国で250万人…長寿大国ニッポンを脅かす「隠れ認知症」の脅威【専門医が解説】 (※写真はイメージです/PIXTA)

認知症は進行性の疾患であり、発症すれば一生付き合っていかなくてはならない病気です。認知症のなかでも多くを占めるアルツハイマー病について、進行を遅らせる薬の開発は進められていますが、根治を目指せる治療法は現代医学をもってしても確立されていません。そのこともあって、国レベルで深刻な問題といっていいでしょう。認知症の患者数が右肩上がりとなっている今、日本が直面する「認知症の現状」について、認知症の専門医・旭俊臣医師が解説します。

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日本の認知症患者数、2025年には700万人超と推計

高齢化が急速に進み、いまや世界に類をみない長寿国と呼ばれている日本。人生90年ともいわれ、第二、第三の人生を歩む人も少なくないなかで、健康問題は常にその計画を阻む障壁となります。

 

特に深刻化しているのが、認知症の増加です。

 

2015年に厚生労働省が発表した「認知症施策推進総合戦略~認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて~(新オレンジプラン)」のなかで、認知症の推定患者数は全国で約460万人超。2025年には700万人を超えるとの試算も出されています。実に、約10年で1.5倍にも増える見通しです(図表1)。

 

[図表1]認知症の人数の将来推計

 

2025年といえば団塊の世代が75歳以上になる年。まさに日本が高齢化のピークを迎える年です。それまでせっかく懸命に働いてきて、いざゆっくりと老後を過ごしたいと思っても、認知症になってしまうと本人だけではなく家族の人生設計にも暗い影を落とします。

 

周知のとおり、日本は高齢化に加え少子化による諸問題も抱えています。老老介護も決して珍しい状況ではなくなっています。ほかの介護を必要とする疾患と同様、またはそれ以上に、認知症の人を介護する家族への負担は多大なものとなります。どんなに長寿であっても、本人らしい生き方ができず、周囲を巻き込み疲弊させる状態では、残念ですが幸せとは言いがたいでしょう。

 

新オレンジプランは、正式には認知症施策推進総合戦略といい、「認知症の人の意思が尊重され、できる限り住み慣れた地域のよい環境で自分らしく暮らし続けることができる社会」を実現することを目的に策定されています。これをもとに地域の医療・サポート体制は整いつつありますが、認知症患者数の増加そのものに歯止めをかけるものではありません。世界屈指の長寿国が、かたや認知症大国との異名をとるのも時間の問題であり、私はこの状況に不安感をもっています。

旭神経内科リハビリテーション病院 院長 日本神経学会認定神経内科専門医
日本老年精神医学会専門医
日本認知症学会専門医
日本リハビリテーション医学会認定リハビリテーション科専門医

千葉大学医学部を卒業後、銚子市立病院精神科、松戸市立病院神経内科を経て、旭神経内科医院を設立、院長に就任。

介護老人保護施設栗ヶ沢デイホーム施設長、千葉県東葛北部地域リハビリテーション広域支援センター長を兼任。

2002年には、回復期リハビリテーション病棟を開設。2004年に旭神経内科リハビリテーション病院に改称。認知症、寝たきりになっても、住み慣れた地域で長く暮らせる街づくりに取り組んでいる。

日本認知症ケア学会平成26年度奨励賞、2016年第25回若月賞受賞。

著者紹介

連載専門医が徹底解説!「隠れ認知症」の早期発見・早期ケア

※本連載は、旭俊臣氏による『増補改訂版 早期発見+早期ケアで怖くない隠れ認知症』(幻冬舎MC)より一部を抜粋・再編集したものです。

増補改訂版 早期発見+早期ケアで怖くない隠れ認知症

増補改訂版 早期発見+早期ケアで怖くない隠れ認知症

旭 俊臣

幻冬舎メディアコンサルティング

近年、日本では高齢化に伴って認知症患者が増えています。罹患を疑われる高齢者やその家族の間では進行防止や早期のケアに対する関心も高まっていますが、本人の自覚もなく、家族も気づいていない「隠れ認知症」についてはあま…

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