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日本人「認知症有病率」は先進国35ヵ国の中で最高値

年をとるにつれて発症リスクが高まるといわれている認知症ですが、近年、あまりにも増え続けているために大きな社会問題になっています。

OECD（経済協力開発機構）によると、日本人の認知症有病率（病気を持っている人の割合）は2.33％で、これは先進国35ヵ国の中でもっとも高い値なのです。OECDの平均は1.48％ですから、いかに日本は認知症を発症する人の数が多いかということがわかります。

日本の認知症高齢者数と有病率の将来推計を見てみますと、認知症の患者数は2012（平成24）年には約462万人で、65歳以上の7人に1人でしたが、さらに軽度認知症患者が約400万人おり、これを合わせると高齢者の4人に1人が認知症またはその予備軍と考えられています。

認知症の患者は今後も増えつづけ、団塊の世代が75歳になる2025（令和7）年には約700万人に達し、なんと高齢者の5人に1人がなる計算になります。

さらに、2016年に公表された内閣府の「高齢社会白書」によると、認知症患者数は、2030年には830万人になり、2050年には1000万人を超えてしまうといわれています。

認知症の患者数は日本だけでなく、世界規模で増えていて、世界では現在約4700万人おり、2030年には6600万人、2050年には1億1500万人に増加すると予想されています。

超高齢社会の進行で、認知症は「他人事」ではなくなる

超高齢社会の進行にともない、認知症予備軍も含めると、さらにその数は増えていくことが予想されます。認知症はもはや“他人事”ではなく、“自分事”として早急な対策を迫られているのです。

もちろん、国もこうした事態に手をこまねいているわけではなく、認知症の予防については、省庁を超えて取り組む国家戦略案が示されています。

厚生労働省は認知症の対策の一環として、2015年1月、「新オレンジプラン（認知症施策推進総合戦略）」というものを策定して、「認知症患者の人権と意思を重んじ、住み慣れた地域で暮らしていける社会（やさしい地域づくり）の実現を目指す」としています。

認知症とは、「いったん獲得した知的機能が持続的に低下し、複数の認知機能障害のために社会生活に支障をきたすようになった状態」と定義されています。すなわち、認知症というのは“状態”のことであり、特に認識力や記憶力、判断力といった社会生活や対人関係に欠かせない能力が衰え、生活に支障をきたす状態を指しているわけです。

65歳未満の人が発症する認知症を「若年性認知症」といいます。認知症の症状を認める疾患は数多くありますが、その中で代表的なものとしては次の三つのタイプがあり、「三大認知症」といわれています。

・アルツハイマー型認知症（いわゆるアルツハイマー病）

・レビー小体型認知症

・脳血管性認知症

これら三つの認知症に「前頭側頭型認知症」を加えて「四大認知症」という場合もあります。この中でアルツハイマー型認知症（アルツハイマー病）がもっとも多く、認知症の6～7割を占めています。

「三大認知症」それぞれの症状の違い

アルツハイマー病は、脳の神経細胞が減少したり、記憶を司る海馬が萎縮するために、記憶や思考能力がゆっくりと低下していき、最終的には日常生活の最も単純な作業さえできなくなるばかりか、自分が誰であるのかまでわからなくなっていくという、恐ろしい病気です。ほとんどの場合、60歳以降に初めて症状があらわれます。

アルツハイマー型認知症の次に多いのが「レビー小体型認知症」です。主として大脳皮質の多数の神経細胞内に神経細胞のゴミともいわれる「レビー小体」という物質が蓄積し、物忘れのほかに幻覚症状などが現れます。また、手足がこわばり、運動障害が生じるなど、パーキンソン病に似た症状を伴います。その次に多いのが脳血管性認知症です。

アルツハイマー型認知症とレビー小体型認知症は脳の神経細胞が変性、萎縮するために発症しますが、脳血管性認知症は脳の動脈硬化や脳梗塞などで、脳の血流が悪くなるために起こります。

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北 廣美

1949年、奈良県生まれ。
1976年、和歌山県立医科大学卒業。
近畿大学医学部付属病院第一外科、昭和病院外科医長を経て、現在、医療法人「やわらぎ会」理事長。
主な著書
『C型肝炎と乳酸菌』（共著、メタモル出版）
『がんを倒す勝利の方程式』（共著、東邦出版）
『がん治療 重大な選択』（東邦出版）ほか