コロナ禍で増えた在宅医療…現役医師が「コロナ収束後も減らない」と考える理由 (※写真はイメージです/PIXTA)

コロナ禍では、病床のひっ迫や外出自粛などを理由に自宅療養を強制された人も少なくありません。その結果、コロナ前と比べて在宅医療を選択せざるを得ない人が増えました。では、コロナが収束すれば医療の現場は元に戻るのでしょうか。医療法人あい友会理事長の野末睦氏は「元には戻らない」といいます。その理由をみていきましょう。

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「コロナ禍」が在宅医療におよぼした影響

本当に幸いなことに、2021年12月の第1週の時点で日本では新型コロナウィルス感染症の第5波は収束したと言っていい状況になりました。

 

とはいえ、オミクロン株などの変異株が次から次に出てくるのは、ウィルスとしての本質ですから、今後も油断せずに、しかし経済活動は停止させないよう日常生活を送っていく必要があります。

 

このコロナ禍は、在宅医療にどのような影響をおよぼしたでしょうか。最も大きな影響は、東京都での医療体制破綻の状況下で、重症、中等症の自宅療養者に対して急性期医療を提供したということだと思います。

 

従来の在宅医療は、大まかな身体状況などについて前医から情報提供を受けたうえで、あらかじめ診療に関する契約をして、定期的に訪問診療を行うというものでした。

 

しかし、この自宅療養者への在宅医療の提供は事前情報がほとんどなく、ときには命に関わることもあり得る急性期の患者さんに対して、診断機器などほとんどない状態で挑んでいく。しかも医療提供者にも感染のリスクが高くなるという、全く新しい領域への挑戦でした。

 

上記のことが、コロナ禍がおよぼした在宅医療に対する最も大きな影響だったとは思いますが、もうひとつ、見逃せない大きな変化があったと思います。

 

それは、人生の最期に家族(友人や親しい人を含む)と過ごしたいと考える患者さんや、逆に人生の最期を迎える家族を是非自分たちで見送りたい、看取りたいという人の潜在的な願望が顕在化したことです。

 

現在、在宅医療の現場には、「病院では面会が許されないので、最後の数日だけでも自宅に引き取って最期の別れの時間を共有したい。だから訪問診療に来てほしい」という依頼が次から次へと舞い込んできます。

 

このような場合、短い人で自宅に戻ってから数時間で息を引き取ります。長い人で、まれに1ヶ月を超えることがありますが、多くの患者さんは、数週以内にお亡くなりになります。

 

そして、このように大変短い時間ではありますが、最期の時間を共有することができたご遺族は、「自宅で看取れて、本当によかった。急なお願いだったのに、迅速に対応していただき、感謝しています」と、私たち在宅医療従事者に対して感謝の言葉を口にされます。

 

医療法人 あい友会 理事長

1957年生まれ。82年筑波大学医学専門学群卒業、91年筑波大学臨床医学系(外科)講師。
93年 ハーバード大学医学部マーサチューセッツ総合病院研究員を経て、2002年庄内余目病院院長就任。06年 庄内余目病院創傷ケアセンター長兼務。14年 あい太田クリニック、20年 あい庄内クリニック、21年 あい駒形クリニックを開設。現在 医療法人 あい友会理事長兼 あい太田クリニック院長。
国内の7割以上が常勤医1名の過酷な訪問診療の現状に対し、多人数の医師体制にすることにより多くの患者へ高質な在宅医療特有の専門医療を提供出来る新しいモデルを構築。

著者紹介

連載現役医師が語る「在宅医療」の現状

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