リーマンショックから「すぐ回復できた会社、できなかった会社」の意外な差

2021.12.16

（※写真はイメージです／PIXTA）

不安や心配事、睡眠不足、難航する仕事、人間関係の悩み…こうしたストレス要因が仕事のパフォーマンスに悪影響を及ぼすことは容易に想像できるでしょう。しかし、必ずしも「ストレス＝悪」とは限りません。約18年間にわたってストレスチェックの開発と運用に携わってきた筆者が、ストレスと生産性の関係について解説します。

まず取り組むべきは「メンタルヘルス不調の予防」

事後配慮型の職場を予防成長型に変えていくためには、まず予防に取り組むところから始めます。予防に取り組み、マイナスをゼロにしながら、並行して成長型への転換に取り組むという流れです。

予防には、以下の3段階があります。

●1次予防：メンタルヘルス不調にならないようにさまざまな知識を提供すること

●2次予防：メンタルヘルス不調に陥った人を早期発見すること

●3次予防：メンタルヘルス不調に陥った人の再発を防止すること

どの段階でも車の両輪のように、職場対策と個人対策を組み合わせています。メンタル不調には、職場環境要因と個人要因の2つの原因があるからです。

1次予防では、基本的にメンタルヘルスに関する普及啓発活動の手伝いをします。職場対策としては、経営者向け・管理職向け・新任管理職向けにそれぞれの研修が必要です。また個人対策としては、メンタルヘルスに関する基礎的な研修やウェブ上でのe-Learning、パンフレット類のほかにストレス対処能力を高めるためのワークブックなどがあります。

2次予防では、職場における早期発見のための仕組みとして、ストレスチェックおよびそのフィードバックを行います。職場対策の一環として、ストレスチェックの結果を分かりやすく解説した報告会の開催、問題のある職場へのコンサルテーション、管理職からの相談を受ける体制などを整えます。報告会は役員・部長・課長などの階層に合わせて報告内容をカスタマイズしたり、報告用の資料についても役員会報用のサマリー様式にアレンジしたり、管理職の現場対策用マニュアル様式にしたりするなど、職場改善に活かせるよう工夫するとよいでしょう。

個人対策としては、ストレスチェックの結果表に過去3回分の結果を載せて時系列で比較できるような構成にしたり、結果のフィードバックを目的とした講演会、リモート研修会などを開催したりしています。

治療後あるいは治療中の職場復帰および再発防止が3次予防になります。職場対策としては、保健師や臨床心理士などによる休職および復帰システムの整備と休職・復帰委員会の組織作り支援や健康相談などを行っています。

梅本哲

株式会社医療産業研究所代表取締役

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梅本哲

株式会社医療産業研究所　代表取締役

北海道生まれ。大学卒業後、医療関連メーカーに入社。市場調査・商品企画・事業計画・販売計画策定・新商品の市場導入など、マーケティングを初歩から一通り経験したのちに退社。

1986年に医療分野における調査・コンサルティングに特化した専門企業として、現在の医療産業研究所を共同設立し、1994年より現職。設立以来35年にわたり、中央官庁、地方自治体、公益法人、大学等教育機関、官民研究機関、医療機関・団体、民間企業等、幅広いクライアントから、保健・医療・福祉に関する多様なテーマでの調査依頼を受託してきた。2003年に、筑波大学と産学協同で開発したストレスチェックツールを基軸に、メンタルヘルス事業へ参入。2015年の労働者へのストレスチェック義務化による市場拡大を経て、現在に至る。

近年は、医療関連分野の調査業務で培った専門知識・データ解析技術を駆使して、企業の生産性向上を実現させるための提案を行っている。

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