新型コロナ時代に勝つ「事業計画書」の書き方…3つのポイント

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リモートワーク・テレワーク対応を織り込む

2020年はコロナ禍に対応して、人と人の接触を減らすためのリモートワークやテレワークが普及しました。それまでもIT関連企業が地方に事務所を設けてリモートワークを行うということ等は実験的に行われていたのですが、緊急事態宣言により世界中で対応が必要になりました。

筆者も、セミナーや研修、ワークショップ、コンサルティング、会議等をzoom等のツールを使って行うようになり、以下のようなメリット・デメリットがあることに気づきました。

一番のメリットは、わざわざ遠くまで行かなくても人とコミュニケーションがとれることです。筆者の場合、営業段階で四国の会社とリモートで打ち合わせをし、仕事が決まってから、初めて訪問したようなこともありました。特に国境が封鎖された世界では、海外の人たちとやり取りするにはWeb会議ツールを使わざるを得ません。

逆にこれをきっかけに、海外の人たちとも、日時さえ合わせればいつでも会議や打合せができるようになりました。

デメリットとしては、会って話をしないと通じにくいことや、イベント等みんなが集まることで盛り上がったり、感動を共有できたりする場が持ちにくくなったことです。

また、自宅での個人作業が中心になると、モチベーションが維持しにくかったり、相談する相手がいなくて孤立感を深めたりすることも起きやすくなります。リモートワークでうつ病を発症する人も増えています。人間は社会的動物ですから、人と接する機会が少なくなると、精神衛生上よくないのでしょう。リアルで会って話をする機会も織り交ぜて、仕事のスケジュールを組む必要があります。

ただ今後の事業計画を考えるとき、従業員や顧客や取引先がリモートワークを行っていることは、大きな前提条件として対応する必要があるでしょう。そのためのWeb会議ツール対応やクラウドサービス活用は必須となります。