投資のプロフェッショナルである機関投資家からも評判のピクテ投信投資顧問株式会社のマーケット情報。本連載では、社内外の投資のプロがマーケットの現状を語り合います。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報の動画番組を転載したものです。

「タックスヘイブン」を使って、節税・秘匿性確保はできるのか?
 「海外法人」の設立法・活用法 
>>>11/12(火)LIVE配信

各国のコロナ政策が株価パフォーマンスに影響を及ぼす

社内外の投資のプロをお招きし、今のマーケットを語り合うという番組「Pictet Market Lounge」。第50回の対談相手はピクテ投信投資顧問株式会社シニアフェロー、市川眞一氏との対談です。

 

萩野:ピクテ・マーケットラウンジへようこそ。PICTET投信投資顧問の萩野です。本日は、弊社のシニアフェロー・市川との対談です。市川さん、今日はよろしくお願いします。

 

市川:よろしくお願いします。

 

萩野:コロナでマーケットの跛行色(はこうしょく)が強まっているというか、国ごとに影響を与え始めてきましたね。今日。

 

市川:そうですね。

 

萩野:5月12日1時35分で日経平均28028.85で579ポイント。安いね、本当。

 

市川:昨年のはじめから、新型コロナが世界的に広がっていく中で最初はどこのマーケットもアメリカを中心に大きく下がりましたけれども、ここに来て、やはり政策的に新型コロナに対してどう対応しているのかっていうところが、各国の株価のパフォーマンスにかなり影響を与えるようになってきているのではないでしょうか。

 

萩野:そうですよね。やはり通貨においても、円が結構弱いんですよね。対ポンドとか今153円で入ってきていますし、日本がちょっと売られ気味なのかなというのは、やはりコロナ対策の影響を受けているのではないかと思うんですけど。

 

市川:そうですね。新規感染者の動きを見ていると、アメリカやヨーロッパでは減ってきている中で、日本はいま増えていくフェーズに入っています。主要国のなかでも…。

 

 続きは【動画】へ ↓

 

<今回のトピック>

●各国のコロナ政策が、各国の株価パフォーマンスに影響を及ぼし始めた

●世界の市場で拡がる懸念―ワクチン接種が遅れる日本の経済活動―

●政府が掲げたワクチン接種目標は本当に達成できるのか?

●外国人投資家が日本株を売り越す訳とは

●日本の危機的状況が政局に及ぼす影響とは?

●外国人投資家が重視する日本の「政治」と「政策」

●「国際分散投資」の必要性は増している

●まとめ

 

【動画/日本株低調の背景とは~進まぬ日本の“ワクチン接種”~】

 

(2021年5月14日)

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『日本株低調の背景とは~進まぬ日本の“ワクチン接種”~』を参照)。

 

萩野 琢英

ピクテ投信投資顧問株式会社 代表取締役社長

 

市川 眞一

ピクテ投信投資顧問株式会社 シニアフェロー

 

日本経済の行方、米国株式市場、新NISA、オルタナティブ投資…
圧倒的知識で各専門家が解説!カメハメハ倶楽部の資産運用セミナー

 

カメハメハ倶楽部セミナー・イベント

 

【11/6開催】
インドネシア「バリ島」で不動産を持つ!

 

【11/6開催】不動産オーナーなら
知っておきたい「輸入高級家具」の世界

 

【11/7開催】オルカン、S&P500…
「新NISA」の最適な投資対象とは
金融資産1億円以上の方だからできる活用法

 

【11/7開催】GAFAM+Nは終わる?
米テクノロジー産業の見通し
2025年に向けた「米国経済・株式市場」
と「米国株」運用術

 

【11/7開催】税負担も軽減!
富裕層だからできる
気軽な「海外プチ移住」の進め方

【ご注意】
●当レポートはピクテ投信投資顧問株式会社が作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。当レポートに基づいて取られた投資行動の結果については、ピクテ投信投資顧問株式会社、幻冬舎グループは責任を負いません。
●当レポートに記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当レポートは信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当レポート中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。
●当レポートに掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

人気記事ランキング

  • デイリー
  • 週間
  • 月間

メルマガ会員登録者の
ご案内

メルマガ会員限定記事をお読みいただける他、新着記事の一覧をメールで配信。カメハメハ倶楽部主催の各種セミナー案内等、知的武装をし、行動するための情報を厳選してお届けします。

メルマガ登録