物件探しの前に「融資してくれる金融機関」を探す

不動産投資は銀行からお金を借りて成り立つビジネスであり、銀行からお金を借りるからこそ、買える物件が変わってきます。

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そのため、ご自分がまず「どこの銀行で融資を組めるのか？」を知り、また、その銀行からの融資を受けるということは、その銀行が融資をしてくれる物件を見つけないといけません。

たとえば、東京に住んでいる人が、山形出身だからといって、山形の物件を買えるかといった場合、その物件購入に都内の金融機関が融資をしてくれるとは限りません。

不動産投資では「まず物件ありき」で考える方が多いのですが、その前に融資をしてくれる金融機関を見つけることが大切です。

逆に言うと、物件を購入する際に、たとえばみずほ銀行に対して、「北海道のある物件を買いたい」と言ったとき、「旭川にはみずほ銀行の支店があるので買えます」という流れになることがあります。意外と知られていないのですが、こうした事実があるわけです。

本人の属性に応じた「買い方のポイント」

属性で大事なのは、ズバリ年収です。年収1000万の人がいきなり5億の物件を買えるかというと、年収だけを見た時点で、融資することができないと金融機関にジャッジされてしまいます。

「では、3億円の物件だったら買えますか？」

「いや、ちょっと厳しいですね」

「では、5000万円のアパートだったら買えますか？」

「それなら買えますよ」

このようなやりとりを経て、最終的に自分の属性に見合った物件となるわけです。

ですから、自分の年収や預貯金に見合った物件の価格帯を選定しなければいけません。自分の年収や使える預貯金に見合った価格帯、それが5000万円なのか1億円なのかは、サラリーマン投資家専門の不動産会社に相談に行けば、すでに多くのサラリーマン投資家のサポートをしている経験上、的確なアドバイスをもらうことができます。

（※写真はイメージです／PIXTA）

良い物件とは「相場より安い物件」のこと

良い物件の条件についてよく聞かれます。筆者が考える良い物件とは、やはりシンプルな発想ですが、「相場よりも安い物件」です。安く手に入れることができれば、その後の出口戦略も含めて、うまくいくケースが多いからです。

では、「相場よりも安い物件」とはなにかというと、なにかしらの事情で安く売らざるを得ない物件です。

健全な人がオーナーであれば、安く売る理由はありません。安く売るということは、「安く売らないといけない」理由があるのです。

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