2020年、新型コロナの感染拡大で世界の自動車産業も大きな打撃を受けた。ほぼすべての自動車メーカーが巨額赤字を計上するなか、トヨタ自動車は2020年4月~6月期の連結決算(国際会計基準)では、当然のように純利益1588億円を達成した。しかも、2021年3月期の業績見通しは連結純利益1兆9000億円と上方修正して、急回復を遂げる予想だ。命運を分けた最大の理由はトヨタ自動車の優れた危機対応力にあった。

ニンベンの付いた「自働化」の意味は何か?

むろんトヨタにも平時から、自らの弱さをつねにチェックする原則がある。それがトヨタ生産方式の二本柱のひとつ、「自働化」である。

 

「トヨタ生産方式は、『異常が発生したら機械がただちに停止して、不良品を造らない』という考え方(トヨタではニンベンの付いた『自働化』といいます)と、各工程が必要なものだけを、流れるように停滞なく生産する考え方(『ジャスト・イン・タイム』)の二つの考え方を柱として確立されました」

 

トヨタの生産現場ではライン際にいる作業者が異常を発見したら関係者に知らせるために「アンドン(電光表示板)」を表示させる。上司がやってきて、その場で解決するか、できない時はラインを止める。いったん、ラインを止めたら、原因がわかるまでは動かさない。

 

これは従来の自動車工場では考えられないことだった。アメリカのビッグ3では現場のワーカーがラインを止めたら、クビになっても仕方がないことだったのである。

 

だが、トヨタは不良品を出さないために、作業者がラインを止める権限を持っている。そのためには作業をしながら目を光らせて異常を見つけ、知らせなくてはならない。異常の顕在化を日常の仕事としている。

 

多くの会社の人間は異常を顕在化させることを嫌う。自分が仕事をしている間はとにかく平穏無事であってほしいから、異常を見つけたとしても見ないふりをしてしまうことがある。

 

だが、トヨタでは一本のねじが緩んでいたとしても、それを見過ごすことはない。床に落ちたねじを使うこともない。ねじが落ちていることは異常だから、どこから落ちたのか、なぜ落ちたのかがわかるまで原因を追究する。小さな異常であれ、異常が残ったまま後の工程に製品を流すことは固く禁じられている。

 

平時からの危機管理とは何も危機管理の専門セクションを常設し、多数の人員を張り付けることではない。ふだんの仕事のなかで異常を見つけて顕在化させる企業風土を作ることだ。

 

さらにもうひとつ、平時からの危機管理で大切なことがある。それは多能工(事務職でも)を養成しておくことだ。

 

「万能工ではありません。トヨタでは隣り合った工程の仕事をできる多能工を養成しています。まず、一人に必ず一人分の仕事をしてもらうのは人間尊重であるという考え方があります。

 

ただ、仕事って、10個あるとしたら、それがすべて等しく忙しいわけではない。

 

事務系の職場でも、時期によって、あるひとりに仕事が集中してしまうことがあります。その時に、人が自由に隣り合う工程を移動できるようにしておく。それが多能工の養成です。

 

トヨタの社員である限り、これは常識なんです。組合とも、ひとり一人工(いちにんく)(「人工」は一日に働く作業量の単位のこと)を追求するとか、仕事量の変動によって、A工場からB工場に職場が変わることは当然あることと認識が一致しています。多能工を養成しておけば危機でもフレキシブルに対処することができる」(友山)

 

野地秩嘉
ノンフィクション作家

本連載は野地秩嘉著『トヨタの危機管理 どんな時代でも「黒字化」できる底力』(プレジデント社)より一部を抜粋し、再編集したものです。

トヨタの危機管理 どんな時代でも「黒字化」できる底力

トヨタの危機管理 どんな時代でも「黒字化」できる底力

野地 秩嘉

プレジデント社

コロナ禍でもトヨタが「最速復活」できた理由とは? 新型コロナの蔓延で自動車産業も大きな打撃を受けた―。 ほぼすべての自動車メーカーが巨額赤字となる中、トヨタは当然のように1588億円の黒字を達成。 しかも、2021…

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