景気が悪くなっても、それを生かした「投資法」がある

一般的によく言われていることですが、不動産投資は「ミドルリスク・ミドルリターン」な投資です。株やFXなどの投資商品に比べて、知識と経験を積むことで、ある程度はリスクを把握してコントロールすることができます。

また、始めてすぐに、大きく利益が出るものではありませんが、中長期にわたり、安定した利益を生み出すことが可能です。

景気がよく、いい物件の情報が出て、低金利でローンが受けられるときに不動産を買うことはもちろんいい方法です。マーケット状況がよければ、金融機関から融資を受けやすいため、通常なら買えないような属性の方でも不動産を買うことができる場合があります。

では、マーケットが下がっているときには不動産を買わない方がいいかというと、実はそうでもないのです。景気が悪いときには、悪いときなりの買い方があります。

たとえば、景気が悪くなり、いろいろな企業が倒産し、破産する人が出てきたとします。すると、競売にかけられる物件も増え、不動産を手放さざるをえないケースが出てきます。そうなれば、売り主は一刻も早く現金が必要になります。売り急ぐため、買う側には安く物件を変えるチャンスなのです。

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不動産の世界では、安いときに買い、高く売れるときに売ることで、売却益（キャピタルゲイン）を大きくすることができる可能性が大いにあります。

また、経済が安定しているときは、安定しているときなりの買い方があります。その際に買う理由は、「マーケットが安定しているから」です。

不動産投資は、特にサラリーマンが行う場合、物件を買うための資金の融資期間を20年もしくは30年と長期にわたって設定することになります。不動産市場は金融市場と連動しており、だいたい10年から、長くても15年周期でマーケットは良くなったり、悪くなったりを繰り返しています。つまりローンの返済期間を長く設定することで、マーケットのリスクヘッジがすでにできているのです。

ですから、マーケットが安定しているときに買うことで、その後の返済計画の見通しが立てやすくなるわけです。

これが、いつの時代も不動産投資を私がおすすめする大きな理由です。家賃収入に対する返済計画をしっかり立てておけば、大きく失敗することはそうそうありません。

（※画像はイメージです／PIXTA）

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