3ヵ月で大幅高になった株式の共通点

過去3ヵ月間のS&P500指数は、①米大統領選に関連する不透明感の後退に加え、②巨額の財政政策/緩和的な金融政策への期待、③有効性の高い新型コロナワクチンの緊急使用許可、といった3つの好材料に支えられ、史上最高値を更新しながらもジリ高の展開となっている。しかし、S&P500指数の構成銘柄の動きに注目すると、「ある変化」が生じていることが分かる。※投資のプロフェッショナルである機関投資家からも評判のピクテ投信投資顧問株式会社、DEEP INSIGHT。本連載では日々のマーケット情報や政治動向を専門家が読み解き、深く分析・解説します。

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リスクが高い銘柄ほど、リターンが高くなる傾向に

図表1はS&P500指数構成銘柄の過去3ヵ月におけるリスク(年率)とリターンを散布図で示したものだ。グラフ上の回帰直線が右肩上がりになっていることからも分かるとおり、過去3ヵ月間ではリスク(変動性)が高い銘柄ほど、リターンが高くなる傾向が見られた(リスクが高くなればリターンも高くなると認識されているケースは多いと思うが、実際は教科書通りに当てはまるケースはまれであり、むしろ2010年代は最小分散〔低リスク型〕戦略のパフォーマンスのほうが良好だった)。

 

日次、配当無し、米ドル建て、単位:% 期間:2020年10月22日~2021年1月21日 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表1]S&P500指数構成銘柄の3ヵ月リスク・リターン 日次、配当無し、米ドル建て、単位:%
期間:2020年10月22日~2021年1月21日
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

このS&P500指数構成銘柄の中で、リスクとリターンがそれぞれ高かった銘柄例として挙げられるのはオキシデンタル(石油・ガス)とテスラ(電気自動車)だ。オキシデンタルは、経済の正常化期待やサウジの原油減産を背景に、原油価格が上昇したことなどが大幅高のきっかけとなった。また、テスラについては、グローバルな自動車の電化の流れや黒字転換などが大きなけん引役となっている。

 

日次、配当無し、米ドル建て、単位:% 期間:2020年10月22日~2021年1月21日 出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表2]S&P500指数及びその主要銘柄の3ヵ月リスク・リターン 日次、配当無し、米ドル建て、単位:%
期間:2020年10月22日~2021年1月21日
出所:ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

一方、リスクとリターンがそれぞれ低かった銘柄例として挙げられるのはP&G(生活必需品)とベライゾン(通信)だ。この2銘柄についてはそもそも業績が比較的安定しており、景気回復による恩恵を相対的に受けづらいため、株価が軟調に推移したと考えられる。

ハイリスク・ハイリターンの銘柄は「諸刃の剣」

巨額の財政支出と緩和的な金融政策への期待、そして新型コロナワクチンの接種開始による経済の正常化期待がある限りにおいては、リスクの高い銘柄ほどリターンが出やすい環境が続く可能性はある。しかし、リスクが高いということは、(タイミングが悪ければ)それだけ大きなマイナスのリターンになる可能性も高いことを意味するため、ハイリスク・ハイリターンの銘柄は「諸刃の剣」であることを常に認識する必要がある。

 

さらに、中長期になればなるほど、株式は企業業績の成長性といった個別の「ファンダメンタルズ」が株価に反映されやすくなる。そのため、中長期的な成長性が期待できるかどうかも重要な見極めポイントになる。ハイリスク・ハイリターンの銘柄は、あくまで分散投資のためのひとつのツールとして、ポートフォリオの一部にとどめておくのが無難だろう。

 

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『3ヵ月で大幅高になった株式の共通点』を参照)。

 

(2021年1月25日)

 

 

田中 純平

ピクテ投信投資顧問株式会社 

運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト

 

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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連載PICTETマーケットレポート・Deep Insight

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