今、病院経営について悩みや不安を感じていない病院経営者の方は、ほとんどいないでしょう。地域医療構想など医療行政の長期的変化、診療報酬改定、医療技術の高度化への対応、足元での収益力低下、厳しさを増す人材不足・採用難、経営者自身の高齢化、そして、後継不在。これらの経営課題を解決する選択肢として、今後「病院M&A」が急増する見込みです。ここではM&Aが有効な選択肢となりうるケースを紹介します。※本連載は、矢野好臣氏、余語光氏の共著『病院M&A』(幻冬舎MC)より一部を抜粋・再編集したものです。

M&A成功率が高い「譲受ニーズのある病院」の条件

M&Aが検討される理由はさまざまですが、検討したからといって、必ず相手が見つかってM&Aが成立するとは限りません。では、譲受側から見て、どんな病院が譲受けたい病院なのでしょうか。

 

まず挙がるのが「業績はいいのに後継者が不在」という病院です。業績が良ければ譲受側は早期に投資利益を回収できます。では、赤字に陥っているなど業績が悪い病院は譲れないのかといえば、一概にはそうともいえません。現状で赤字であっても、業績が悪化する理由(病院の弱み)がはっきりしていて、かつその弱みが改善可能であれば提携を望む候補先はいるでしょう。その際に、弱みはあってもその一方で明らかな特徴(強み)があれば、なおベターです。

 

たとえば、医師や看護師などの人材不足で病床の稼働率が上げられないということが弱みであるとはっきりしているのなら、人材の供給が得意な譲受側が所有することで、業績の回復が期待できます。

 

一方、強みというのは、たとえば近隣にその病床機能や診療科をもつ病院がないといったことです。そういった強みをもちながら、人材不足のために業績が落ちているということであれば、譲受の希望者は見つけやすくなるでしょう。

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医師・看護師を守り地域医療を存続させる病院M&A

医師・看護師を守り地域医療を存続させる病院M&A

余語 光

幻冬舎メディアコンサルティング

創業者利益の確保、後継者問題の解決、従業員の雇用継続など、病院存続のためには様々な経営者努力が必要なものです。本書籍では、東海エリアで実績No.1のコンサルタントが、数多くの成功・失敗事例をもとにM&Aのポイントを徹…

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