「コロナ不況により、派遣社員の雇い止め」といったニュースを目にする機会が多くなりました。株式会社プレジデントワン代表取締役である松久久也氏は、著書『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』(幻冬舎MC)にて、派遣社員や契約社員を多く抱える企業は「未来力をつくり上げるための機会を損失している」と述べています。今回は、受けているか否かで年収を大きく左右する「4つのしつけ」について見ていきます。

「社会人基礎力」が不足してしまうと…

社会に貢献できる人間に育てようと願うならば、次のことに気をつけるべきだと説いています。「うそをつかない」「人に親切にする」「ルールを守る」「勉強をする」という素朴な言葉を子供にかけたかどうかがその後の人生を大きく左右するというのです。企業内における人材育成にも大いに参考となる分析です。

 

PC遠隔操作事件の被告も、幼い頃に4つのしつけを受けていたら暴走する可能性は非常に低かったはずです。

 

社会人基礎力が不足していますと、無駄なコミュニケーションが発生し、その分、問題解決が困難になる、組織運営に支障をきたすなどして、コストが大きく増加することがあります。現代のような高度化した情報社会では専門知識を磨き続けることが不可欠ですが、その可能性を大きく引き出すのが社会人基礎力なのです。

 

 

※本記事は連載『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』を再構成したものです。

 

松久久也

株式会社プレジデントワン代表取締役

 

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確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

松久 久也

幻冬舎メディアコンサルティング

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