コロナ禍、給与収入に不安を覚え、不労所得が手に入る「不動産投資」に興味を抱いた、もしくは実際に始めたという人は少なくありません。しかし、株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部・ブロドスキ・ザクリ氏は、「日本の不動産よりも、アメリカ不動産に投資すべき」だという考えを持っています。一体なぜなのでしょうか。今回は、アメリカで不動産投資を考えている日本人が驚く、現地の不動産事情について見ていきましょう。※本連載は、書籍『日本人が絶対に知らない アメリカ不動産投資の話』（幻冬舎MC）より一部を抜粋し、アメリカ不動産投資について解説します。
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ニューノーマル時代の「アメリカ不動産投資」
DIYを楽しみながら、住宅の資産価値を上げる
アメリカ人が不動産の価値を守るためにしていることは、ゾーニングやHOAといった、
行政やエリアレベルでの管理だけではありません。「DIY（Do It Yourself）」、つまり「手作り」で家の修繕や改装をして、住み心地を良くしつつ、売却価格を維持、上昇させることは、実に多くのアメリカ人が実行しています。
自分たちに必要なものは自分たちで作るというのは、そもそもイギリスから東海岸に移住
してきて、西部の荒野を開拓していった時代から続く、アメリカ人のDNAのようなものかもしれません。アメリカには、SEARS、THE HOME DEPOT、LOWE'Sといった巨大なホームセンターが各地にあり、DIYに必要な素材や、工具がなんでも売っています。それこそ、やる気さえあれば、自分だけで家一軒を建てることができるくらいの品揃えです。
アメリカ人の間では、家は自分で、自分たちの好みに合った暮らしやすいものに変えていくという考え方が主流です。それも、そのリフォームの工程自体を趣味として楽しみながら行います。そこで、基礎や構造体、エアコンや配管といった部分さえしっかりしていれば、中古であるからといって避けられることはなく、中古であることはあまりマイナスの評価になりません。これが、中古の建物でも価格が下がるとは限らない理由の一つです。
さらに、同じ築年数の中古住宅で、ボロボロの建物と、綺麗にリフォームされている建物とがあれば、他の条件が同じなら後者の方が高く売却できるでしょう。つまり、DIYによるリフォームは自宅の資産価値を高める意味もあります。
このように、アメリカ人にとって、住宅のDIYは、
・その作業自体が楽しく
・自分たちに暮らしやすい家がつくれて
・資産価値を高めることができる
という「一石三鳥」の趣味なのです。アメリカで家を持つ人の8割がDIYを楽しむのも頷けます。
