コロナ禍、給与収入に不安を覚え、不労所得が手に入る「不動産投資」に興味を抱いた、もしくは実際に始めたという人は少なくありません。しかし、株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部・ブロドスキ・ザクリ氏は、「日本の不動産よりも、アメリカ不動産に投資すべき」だという考えを持っています。一体なぜなのでしょうか。※本連載は、書籍『日本人が絶対に知らない アメリカ不動産投資の話』(幻冬舎MC)より一部を抜粋し、アメリカで人気の出る物件の条件について解説します。

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「人気が出るエリア」と「出ないエリア」の違い

今回は、アメリカで中古住宅の価格を決める要因、言い方を変えると、どんな物件に人気が出るのかということについて見ていきましょう。


土地面積や建物の大きさが同じだと仮定すると、日本なら、地域性(どの県のどの市区
なのか)、駅からの距離、建物の築年数、状態などの要素が大きいでしょう。

 

アメリカでも地域性は大きく影響します。不動産価格が平均的に高い州、低い州はあり
ますし、同じ州でも、産業が伸び、人口が増える都市やエリアは平均以上に住宅価格が上
がり、逆であれば価格は下がります。

 

また、都市によっても異なりますが、ダウンタウン(街の中心部)やそこに近いエリア
ほど価格が高くなり、周辺部に行くほど安くなる傾向にあります(そうではない場合もあ
ります)。そこも日本と似ています。

 

ただし、一般的に渋滞は非常に嫌われます。たとえば、職場に行くまで、渋滞の道を
20分かけて通勤する場所と、渋滞がない道を30分かけて通勤する場所があれば、
10人のうち9人は後者を選ぶでしょう。

 

一方、駅からの距離はあまり考慮されません。ニューヨークなどの“Walkability”(徒歩
での利便性)が高い街は例外として、アメリカ人は近距離から中距離は、基本的に車で移
動するからです。また、遠方に行く場合は、飛行機が利用されます。そのため、遠方への
移動が多いビジネスパーソンなどは、駅よりも空港へのアクセスを重視します。

アメリカでは「学区」が住宅地の不動産価格を左右する

アメリカで住宅地の不動産価格を左右する大きな要素が公立学校の「学区(School
District)」です。日本でも、住んでいる場所によって、どの公立学校に通えるのかが決まりますが、アメリカでも同様に、住所によって子どもの通学する学校が決められます。そして、この学区が不動産価格を大きく左右するのです。

 

「学区」が不動産価格を大きく左右する(画像はイメージです/PIXTA)
「学区」が不動産価格を大きく左右する(画像はイメージです/PIXTA)

 

この点は、日本人にはピンとこないところでしょうから詳しくご説明します。

 

次ページアメリカは日本以上の学歴社会
[改訂版]日本人が絶対に知らない アメリカ不動産投資の話

[改訂版]日本人が絶対に知らない アメリカ不動産投資の話

高山 吏司
ブロドスキ・ザクリ
豊岡 昂平

幻冬舎メディアコンサルティング

「アメリカ不動産投資」といえば、 一昔前までは、超富裕層が趣味と実益を兼ねて別荘を購入したり、 駐在員や大使館職員が現地に自宅を構えたりするのが主流でした。 しかし、時代は変わり、普通に日本にいながら、日本語だ…

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