アメリカ不動産投資「中古物件を安く買う」が難しい理由とは?

コロナ禍、給与収入に不安を覚え、不労所得が手に入る「不動産投資」に興味を抱いた、もしくは実際に始めたという人は少なくありません。しかし、株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部・ブロドスキ・ザクリ氏は、「日本の不動産よりも、アメリカ不動産に投資すべき」だという考えを持っています。一体なぜなのでしょうか。今回は、なぜアメリカで中古物件を相場より安く買うことが難しいのか、見ていきましょう。※本連載は、書籍『日本人が絶対に知らない アメリカ不動産投資の話』(幻冬舎MC)より一部を抜粋し、アメリカ不動産投資について解説します。

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アメリカ人が自宅の資産価値を気にする理由とは?

アメリカ人が自宅の資産価値の維持・向上に強い関心を持つのは、引っ越しが多いこと
に関係しています。

 

もし、多くの日本人のように、「買った家に一生住む」と考えるのであれば、その建物の資産価値を気にする必要性は低いでしょう。ずっと自分たちが住むつもりで売る気がないのなら、建物の価格を気にする必要もありません。相続を考えるときに、気になるくらいでしょう。

 

しかし、アメリカでは家は売るものというのが前提ですから、家を持っているアメリカ人は、全員と言っていいほど、自宅の時価を気にしています。そして、それを簡単かつかなり正確に知ることもできるのです。

 

まず、アメリカには不動産取引に関する情報を集めた基本的なデータベースとして、
MLS(Multiple Listing Service)という不動産情報システムがあります。ただし、これ
は登録不動産業者しかアクセスできないプロ用のシステムです。MLSの情報も含めて、一般の人が不動産情報にアクセスできるように作られたのが、「Zillow」「Redfin」などの、オンラインの不動産売買情報サービスです。

 

もともとZillowが先発で、全米で知名度が高いのですが、後発のRedfinがZillowにはない即時性や、自前での仲介といったサービスを打ち出してシェアを伸ばし、NASDAQ上場を果たしています。日本からでもアクセスはできますので、一度ご覧になってみてください。その情報の豊富さに驚くでしょう。(米国内でもカバーされていないエリアもあります。)

アメリカでは「今、うちはいくら?」がすぐ分かる

これらのサイトに象徴されるように、アメリカと日本の不動産市場で大きく異なるのが「情報公開」の面です。

 

アメリカでは、すべてとは言いませんが、ほとんどの不動産売買情報がオープンにされ、プロか一般人かを問わず、だれでも物件の詳細情報にアクセスできます。その意味では、非常に公開性、透明性が高い市場が形成されています。

 

株式会社オープンハウス ウェルス・マネジメント事業部 エグゼクティブコンサルタント

アメリカでの大型住宅用土地の仕入れ・開発・販売などを経験し、豊富な知識を持つ不動産投資のプロフェッショナル。
米国経済の動向を肌感覚として理解しており、実際の物件管理、賃貸・売買実需状況を含めた、トータルなソリューションを分かりやすく解説。日本に10年間在住、フランクなバイリンガル。

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著者紹介

連載日本人が絶対に知らない、最新の「アメリカ不動産投資」事情

[改訂版]日本人が絶対に知らない アメリカ不動産投資の話

[改訂版]日本人が絶対に知らない アメリカ不動産投資の話

高山 吏司
ブロドスキ・ザクリ
豊岡 昂平

幻冬舎メディアコンサルティング

「アメリカ不動産投資」といえば、 一昔前までは、超富裕層が趣味と実益を兼ねて別荘を購入したり、 駐在員や大使館職員が現地に自宅を構えたりするのが主流でした。 しかし、時代は変わり、普通に日本にいながら、日本語だ…

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