検索
一般消費者向けのプロモーションにSNSは必須
SNSをうまく使いたいと思っているという声もよく聞くのですが、いざ情報を発信し始めようとすると、社内にやれる人がいない、手間がかかるので時間が割けないといった壁にぶつかります。それでは社外に頼むかといえば、今度は費用がかかるからと躊躇してなかなか前に進みません。
うちの会社の規模でそんなことまでしなくてもと言う社長さんもいますが、SNSはかなり少額のコストで始められるウェブマーケティングの手法です。ネットの世界は動きが速いので、中小企業も最新のトレンドに乗ってなるべく早く始めて、そのメリットを生かしてほしいと思います。
SNSは広告掲載するだけでなく、自社アカウントで各種情報を拡散するなど、さまざまな活用法があります。
後藤ブランドでは採用にフェイスブックを利用して成果を上げています。フェイスブックで社員紹介や社内行事、クライアントの紹介をはじめとする各種情報を発信し、それを見て関心を持った人が応募するので、ミスマッチが少ない採用になっています。よい人材に多く来てもらえて定着率も向上しています。インスタグラムでまた違った形での情報発信をしていく予定です。
一般消費者向けのプロモーションには、SNSは必須といえます。若者には圧倒的にインスタグラムが支持されています。企業向けだとフェイスブックが、ユーザーの年齢層が比較的高いので向いているかもしれません。
いずれにしても中途半端にやってみるというのではなく、それなりの心構えを持って取り組むことが求められます。更新を怠ったり、魅力のない内容ではかえってマイナスの印象を与えます。ブランドイメージづくりの上でも、よく練られたコンテンツを繰り返し発信していく必要があります。自社でそうしたコンテンツづくりや頻繁な更新をするのが大変なら、外部の運用会社に任せるのもひとつの方法です。
後藤 晴伸
後藤ブランド 社長
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか？」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■月22万円もらえるはずが…65歳・元会社員夫婦「年金ルール」知らず、想定外の年金減額「何かの間違いでは？」
■「もはや無法地帯」2億円・港区の超高級タワマンで起きている異変…世帯年収2000万円の男性が〈豊洲タワマンからの転居〉を大後悔するワケ
■「NISAで1,300万円消えた…。」銀行員のアドバイスで、退職金運用を始めた“年金25万円の60代夫婦”…年金に上乗せでゆとりの老後のはずが、一転、破産危機【FPが解説】
■「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
