医師が「資産10億円」になれるワケ…「お金=信用力」の脅威

本記事では、医師が不動産投資で資産10億円を実現する「3つのステップ」を見ていきます。

「医師の信用力」で資金調達には困らない

不動産運用はほかの投資方法に比べ、シンプルかつ安定したスキームで資産10億円を実現できます。その流れを非常に簡単に説明すると以下のようになります。

 

(ステップ1)医師ならではの信用力で融資を利用して物件を購入

 

現在、日本の一般的な物件価格は、ワンルームマンションなど安価な物でも2,000万~3,000万円、一棟買いなら数億円に上ります。いくら高所得な医師でも現金で買える人はあまりいないでしょう。しかし、信用度の高い医師ならば比較的スムーズに融資を受けることが可能なので、資金調達に困ることはありません。

安定収入を増やし、更なる投資で資産を増強

(ステップ2)毎月安定した家賃収入が得られる

 

不動産運用の最大の魅力は、いったん入居者が決まると継続して家賃収入が得られることです。これによって計画的、安定的なローン返済が可能です。つまり自身の給与や貯蓄から出費することなく物件を入手することができるのです。

 

(ステップ3)運用実績を活かして複数の物件を所有する

 

最初の不動産運用が軌道に乗れば、銀行はさらなる融資をする可能性が高まります。この機会に複数の物件を所有します。もちろん返済は家賃からなので自分の懐は痛みません。つまり単純に考えれば、2億円の物件を5棟所有すれば、資産10億円が達成できるということです。

 

そんなに上手くいくはずがない、と思う人がいるかもしれませんが、実際に私のクライアントの多くはこのようなスキームで資産10億円を実現しています。

 

その可能性をよりリアルに感じていただくために、具体的な運用例を以前の連載で説明しています。

不動産運用の成功の鍵は「立地条件」と「管理体制」

不動産運用の成功の鍵は、なんといっても立地条件と管理体制です。

 

この2つが優れた物件を購入できれば、あとは管理会社に任せることで毎月の安定収入が確保できます。不動産運用に対する専門的な知識はほとんど必要ありません。株やFXのように経済や世界の情勢などに対して常にアンテナを張り巡らせる必要はないのです。日々忙しいドクターにとっては、本当に相性の良い投資といえるでしょう。

 

とはいえ、さすがに何も知らないのは不安という人のために、基本的な不動産運用にかかわる指標を紹介します。

家賃収入や不動産の運営管理に関わる指標とは?

GPI(Gross Potential Income:潜在総収入)

満室・滞納なしを前提とした1年間の家賃収入の総額

 

EGI(Effective Gross Income:実効総収入)

GPIから周辺相場の空室率を差し引いた空室損、一括借り上げの手数料、滞納者がいる場合の未回収損を差し引き、さらに駐車場や自動販売機などの雑収入を足した実際に入ってくる収入。EGI=GPI−空室・各損失+その他収入

 

OPEX(Operating Expense:運営費用)

物件の運営管理にかかる費用や固定資産税・都市計画税、損害保険料などランニングコストの合計

 

NOI(Net Operating Income:営業純利益)

EGIから固定資産税などの税金、不動産管理会社への手数料、共用部分の電気代や水道代などの運営費を差し引いた金額。NOI=EGI-OPEX

利回りや返済、税金に関わる指標とは?

Cap Rate(Capitalization Rate:キャップレート、総合還元利回り)

オーナーの期待する不動産還元利回り。実際には、リスクのない長期国債の利回りに、不動産のリスクに応じて期待する上乗せ収益と、物件固有のリスクに応じて期待する上乗せ収益(地域・築年数・構造など)を合算して導き出されるケースが多い。Cap Rate=NOI÷物件価格

 

ADS(Annual Debt Service:年間総返済額)

年間の利息と元利の返済総額。元利均等返済の固定金利ローンの場合、ADSは毎年一定額となる。ADS=年間元金返済額+年間利息返済額

 

BTCF(Before-Tax Cash Flow:税引前キャッシュフロー)

NOIからローンの年間総返済額(ADS)を差し引いた、最終的に手元に残る金額。BTCF=NOI−ADS

 

ATCF(After-Tax Cash Flow:税引後キャッシュフロー)

収入を得たことによって発生する税金を引いたものが税引後キャッシュフロー。対象物件に不動産投資したときに発生する税金などを引いた実際の収益。ATCF=BTCF−TAX

 

LTV(Loan To Value:借入金割合)

借入金額の物件価格に対する割合。LTV=借入額÷物件価格

 

FCR(FreeandClearReturn:総収益率)

NOIを物件価格や諸費用など物件を購入するために費やした金額で割った数値。総コストに対して物件がどれだけの収入を生んでいるかを示す指標。FCR=NOI÷総投資額

 

K%(Loan Constant:ローン定数)

ADS(年間返済総額)のローン残高に対する割合。K%とFCRを比較することによって、レバレッジ効果が働いているかどうかの判断ができる。K%=ADS÷現在のローン残高。

 

CCR(Cash on Cash Return:自己資本配当率)

BTCFを自己資金で割ることで算出。自己資金に対してどれだけのリターンがあるのかが分かる。C on C%、EDR、ROE、ROIと言うこともある。CCR=キャッシュフロー÷自己資金

 

DSCR(Debt Service Coverage Ratio:借入償還余裕率)

NOI(営業純利益)をADS(年間元利返済額)で割ったもの。ローン返済の何倍の収入があるかを算出し、大きければ大きい程リスクが低く、小さければ小さい程リスクが高くなる。DSCR(借入償還余裕率)が1以下であればデフォルトの状態。DCR=NOI÷ADS

指標よりも、指標を使った業者の提案を吟味する

不動産運用にかかわる指標はこのほかにもたくさんあります。投資家のなかには、まるで受験生のように時間を費やしてこれらを覚え、さらにこれらの指標から割り出した合格ライン以上の物件探しに躍起になっている人がいます。

 

しかし本来、このような指標による物件の分析は、我々のようなプロに任せればいいのです。プロならばこのような指標による分析のほかにも、これまでのノウハウや業界の情報を考慮して、世の中に何万棟とある収益物件のなかから顧客にとって最適な物件を見つけ出すことができます。

 

指標には現れない「この土地柄だからあなたに向いている」「たしかに現状のBTCFは少ないが、新サービスでの開業は可能」といった提案ができるのがプロです。忙しい皆さんが一生懸命ノートに書き込んで計算するべきではありません。

 

指標の理解はそこそこで結構ですから、あとはその指標を使って説明する不動産業者の提案の中身を吟味してください。

株式会社トライブ  代表取締役社長

1979年生まれ。東京の不動産投資会社にて、土地売買からアパート、マンション、ビル建設までを幅広く手掛ける。自らが考える不動産価値と収益を最大化する不動産物件を実現するため、2010年に㈱トライブを共同で設立。翌2011年、同社代表取締役就任。これからの高齢化社会では、不動産と医療は密接に連携すべきという持論の下、高収益と高付加価値を同時に実現する独自の不動産物件を多数手掛ける。自ら沖縄の医療法人にも助力し、倒産しかけた医療施設の再建に乗り出し、再生させた。また、新たな医療法人の立ち上げにも参画し、地域医療の活性化に努めている。著書に『なぜ医者は不動産投資に向いているのか?』『資産10億円を実現する 医師のための収益物件活用術』(いずれも幻冬舎)がある。

株式会社トライブホールディングス:http://trivehd.co.jp/

【最新書籍】無料プレゼント:https://trivehd.co.jp/lp/r/book07/

【医師限定】不動産投資セミナー:https://gentosha-go.com/ud/seminar/id/5f20c5757765611528000000

著者紹介

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幻冬舎メディアコンサルティング

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