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このように大幅な円安が進むと、私たちがスーパーマーケットで買う、うどん、そばやパン（小麦が原料）、味噌や豆腐（大豆が原料）、食肉（その家畜の飼料はとうもろこし）の店頭価格は、大きく値上がりする事になります。また、日本は原油についてもほぼ100％を輸入していますので、これも電気代やガソリン代などを通じて、私たちの日々の生活を圧迫します。
このように、ドル・円の為替相場は、私たちの生活に密接に関係してきます。端的にいうと、円安になると、物価上昇により、日々の生活費が増えて家計を圧迫してしまうのです。反対に、円高は日本が海外からモノを買う時の購買力を引き上げることになるので、同じような心配は要りません。
為替というと、短期的な円高や円安などの動きによる金融資産への影響という意味での、為替リスクが注目されがちです。（保有する海外資産の円換算額は円高で減少し、反対に円安で増加します。）ただし、長期の資産形成においては、より長期的な、そして生活などを含めたより広い視点で考えることが大切であると考えます。
長期で見た円高は、日本人が世界の中で相対的に豊かになっていくことであり、反対の円安は貧しくなっていくことです。そして、私たちは金融資産を活用して、この後者の事態にそなえる（リスク・ヘッジをする）ことができます。
それは、お金を海外資産へ投資しておくことです。上記の例でいえば、たとえ大きく円安が進み輸入している食料などの価格が上昇しても、米国の金融資産をしっかり持っておけば、慌てる必要はありません。
自国の通貨安へのリスク・ヘッジを考える必要がある
そして生活面まで含めた「為替の本当のリスク」に備えるための正解は、時代によって異なってきます。日本が海外の先進国と比較して人件費が安く、企業の海外進出が進んでいなかった昭和の時代までは、円安が生活に与えるマイナスの影響は、日本から海外への輸出が伸びるという形で国レベルで相殺することができました。
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