忙しさを理由に「社員教育を疎かにする企業」が日本を潰す
日本は超高齢社会を迎え、労働人口は目に見えて減少しており、年金財源の枯渇を防ぐべく、定年引き上げを実施する企業も増えています。そんな今だからこそ「貴重な人材をどのように扱うべきか」という課題を再考しなければ、企業は運営不能になってしまう可能性があります。今回は、株式会社プレジデントワン代表取締役である松久久也氏の著書『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』（幻冬舎MC）より一部を抜粋し、日本の会社員の労働生産性が向上しない原因や、経営者がどう対処すべきかについて解説します。
アベノミクスによって景気が回復し、ただでさえ忙しいのに直接利益に結びつかない人材を教育するための時間をとることは難しいという声を聞くことがあります。しかし「それはやむを得ませんね」と応えるわけにはいきません。
なぜなら日本の労働生産性は先進OECD諸国の中でも平均以下です。そもそも日本人の働き方には問題があるのです。そのため人の資産化を目指し教育に時間を割くことはとても重要なことです。忙しい、忙しいと感じている経営者は、人材力をさらに強化し労働生産性を高めていかなければなりません。そうしなければ企業の未来をつくることはできないのです。
※本記事は連載『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』を再構成したものです。
松久久也
株式会社プレジデントワン代表取締役
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株式会社プレジデントワン
代表取締役
1952年生まれ。名古屋大学経済学部卒業。銀行勤務を経て、コンサルティング会社設立。 旧日本興業銀行、日本長期信用銀行、住友信託銀行、第一勧業銀行、みずほ銀行などの大手銀行、東京海上あんしん生命保険、AFLACなどの大手生命保険、あいおい損害保険、日本IBMなどへのコンサルティングを行う。フィナンシャルプランニング日本導入における草創期に教育指導。日本商工会議所検定試験委員歴任、名古屋大学でキャリア形成論の講義を担当。 東京大学大学院牧野研究室との共同研究、ものづくりプロジェクトのプロジェクト統括マネージャー。 中小企業者の経営指導には定評。経営、金融、保険、シニア、IT、製品開発、経営戦略、統計、人材育成など分野は多岐にわたる。 海外はASEANとの交流促進活動に取り組む。著書に『数字に弱い人のための合理的意思決定入門』（PHP研究所）がある。
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