日本は超高齢社会を迎え、労働人口は目に見えて減少しており、年金財源の枯渇を防ぐべく、定年引き上げを実施する企業も増えています。そんな今だからこそ「貴重な人材をどのように扱うべきか」という課題を再考しなければ、企業は運営不能になってしまう可能性があります。今回は、株式会社プレジデントワン代表取締役である松久久也氏の著書『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』(幻冬舎MC)より一部を抜粋し、日本の会社員の労働生産性が向上しない原因や、経営者がどう対処すべきかについて解説します。

 

[図表1]は、厚生労働省が毎年行っている能力開発基本調査の結果を記したものです。

 

[図表]教育訓練の内容

 

わが国の教育訓練の実施状況、人材育成、キャリア形成のための支援、職業能力評価の実施状況を調査したものです。企業が手がける教育にはOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)とOFF-JT(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング)のふたつがあります。OJTは、日常の業務に就きながら行われる教育訓練のことです。これに対して、OFF-JTは、業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練(研修)を指します。

 

OJTのみを重視する企業は年々減少しています。これに対して“OJT重視に近い”“OFF-JT重視に近い”がともに上昇しています。これは技術進歩の激しさや価値観の多様化などから企業の現場が時代に追いつけなくなっており、人材を育てる場として限界が出ているということに原因があります。

 

昔ながらのOJTだけでは教育効果は期待できず、それに伴い、今後OFF-JTがますます重要になってくるものと思われます。

 

※本記事は連載『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』を再構成したものです。

 

松久久也

株式会社プレジデントワン代表取締役

 

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確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす

松久 久也

幻冬舎メディアコンサルティング

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