[図表1]は、厚生労働省が毎年行っている能力開発基本調査の結果を記したものです。
わが国の教育訓練の実施状況、人材育成、キャリア形成のための支援、職業能力評価の実施状況を調査したものです。企業が手がける教育にはOJT(オン・ザ・ジョブ・トレーニング)とOFF-JT(オフ・ザ・ジョブ・トレーニング)のふたつがあります。OJTは、日常の業務に就きながら行われる教育訓練のことです。これに対して、OFF-JTは、業務命令に基づき、通常の仕事を一時的に離れて行う教育訓練(研修)を指します。
OJTのみを重視する企業は年々減少しています。これに対して“OJT重視に近い”“OFF-JT重視に近い”がともに上昇しています。これは技術進歩の激しさや価値観の多様化などから企業の現場が時代に追いつけなくなっており、人材を育てる場として限界が出ているということに原因があります。
昔ながらのOJTだけでは教育効果は期待できず、それに伴い、今後OFF-JTがますます重要になってくるものと思われます。
※本記事は連載『確実に利益を上げる会社は人を資産とみなす』を再構成したものです。
松久久也
株式会社プレジデントワン代表取締役
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか?」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■月22万円もらえるはずが…65歳・元会社員夫婦「年金ルール」知らず、想定外の年金減額「何かの間違いでは?」
■「もはや無法地帯」2億円・港区の超高級タワマンで起きている異変…世帯年収2000万円の男性が〈豊洲タワマンからの転居〉を大後悔するワケ
■「NISAで1,300万円消えた…。」銀行員のアドバイスで、退職金運用を始めた“年金25万円の60代夫婦”…年金に上乗せでゆとりの老後のはずが、一転、破産危機【FPが解説】
■「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】