GAFAMが売られる中で「買われた銘柄」の共通点 | 富裕層向け資産防衛メディア

投資のプロフェッショナルである機関投資家からも評判のピクテ投信投資顧問株式会社、DEEP INSIGHT。日々のマーケット情報や政治動向を専門家が読み解き、深く分析・解説します。

【3/10開催・WEBセミナー】
現役ヘッジファンドマネジャーが特別登壇！
10年超ニューヨークを拠点に戦う独立系運用会社CEOが語る「ヘッジファンド投資」の魅力と活用法

コロナ禍で競合上優位とされてきたGAFAM（Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft）銘柄が、9月に入ってから軟調に推移している。コール・オプションを投機的に活用してきた個人投資家や機関投資家による「ポジション調整（買われ過ぎの反動）」とも解釈できるが、その一方で株式市場の物色対象に変化が起こっていることも見逃せない。

月初来で軟調に推移する世界株指数はGAFAM銘柄の下落による影響が大きい

MSCI世界株指数は月初来で軟調に推移している。これまでコロナ禍で競合上優位とされてきた超大型株のGAFAM銘柄の上昇が、9月に入ってから一転して下落基調となったことがその要因として挙げられる。GAFAM銘柄はコール・オプションなどを投機的に活用してきた個人投資家や機関投資家が物色していた銘柄だっただけに、今月に入って「ポジション調整（買われ過ぎの反動）」が起こった可能性がある。

しかし、MSCI世界株指数が月初来で下落しているとはいえ、その一方で上昇する銘柄も散見されるのが今回の調整局面の特徴だ。例えば、NYダウ指数における月初来の銘柄別騰落率をみると、Dow（化学）、Caterpillar（建設機械）、3M（コングロ）、McDonald’s（ファーストフード）、Nike（スポーツ用品）といった銘柄が上昇していることが分かる。これらの銘柄に共通して言えることは、シクリカル性（景気サイクルに対する感応度）が高い「景気敏感株」だということだ。

新型コロナワクチン承認を見越した動きか？

米国では新型コロナワクチン承認に向けて当局の動きが慌ただしくなっている。16日には米CDC（疾病対策センター）のレッドフィールド所長が11月から12月に新型コロナワクチンが供給される可能性について言及（トランプ大統領は10月から供給を開始できるとCDCの見解を否定）するなど、新型コロナワクチン供給の可能性が高まりつつある。

新型コロナワクチンが米FDA（食品医薬品局）によって緊急承認されれば、本格的な経済活動の再開が期待されることになるため、これまで注目されてこなかった景気敏感株を物色する動きが強まっても不思議ではない。

コロナ禍で競合上優位とされたGAFAM銘柄が売られる中で、景気敏感株が買われている状況を踏まえると、投資家はすでに新型コロナワクチンの早期承認を見越して、景気敏感株へ乗り換えはじめているとも解釈できる。だとすれば、GAFAM銘柄の下落は単純に「買われ過ぎの反動」だけではなくなるため、今後の運用戦略としては景気敏感株への分散投資も有効になる可能性がある。

日次、配当込み、米ドル建て、期間:2019年12月末～2020年9月17日 ※NYSE FANG+指数構成銘柄:AlphabetA、Apple、Amazon、Facebook、Netflix、Nvidia、Tesla、Twitter、Alibaba、Baidu ※MSCI世界株指数はMSCI World Gross Total Return USD Indexを使用出所：ブルームバーグよりピクテ投信投資顧問作成

［図表1］NYSE FANG+指数とMSCI世界株指数（2019年末=100）日次、配当込み、米ドル建て、期間：2019年12月末～2020年9月17日
※NYSE FANG+指数構成銘柄:AlphabetA、Apple、Amazon、Facebook、Netflix、Nvidia、Tesla、Twitter、Alibaba、Baidu
※MSCI世界株指数はMSCI World Gross Total Return USD Indexを使用
出所：ブルームバーグよりピクテ投信投資顧問作成

［図表2］GAFAM株価推移（2020年8月末=100）日次、配当無し、単位：米ドル、期間:2020年8月末～2020年9月17日
出所：ブルームバーグよりピクテ投信投資顧問作成

［図表3］NYダウ指数銘柄別騰落率（上位/下位5名柄）月初来、配当込み、米ドル建て、2020年8月末～9月17日
出所：ブルームバーグよりピクテ投信投資顧問作成

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください（見当たらない場合は関連記事『GAFAMが売られる中で「買われた銘柄」の共通点』を参照）。

（2020年9月18日）

田中純平

ピクテ投信投資顧問株式会社

運用・商品本部投資戦略部ストラテジスト

【関連情報＆イベント・セミナー】

※ 幻冬舎グループがIFAをはじめました！
※ 幻冬舎グループのIFAによる「資産運用」個別相談会
※ 認知症による金融資産凍結リスクを回避する「信託」とは？
※【2/25開催】投資対象は株式、債券だけではない！「本来あるべきオルタナティブ投資」
※【2/25開催】全国から収集した案件を限定公開！「太陽光発電」の案件説明会
 ※【3/3開催】初心者のための「仮想通貨」投資の法的リスクと対策
※【3/3開催】独立系運用会社CEOが明かす「特化型ヘッジファンド戦略」のすべて
 ※【3/4開催】コモンズ流「30年・30社の企業」への厳選投資ノウハウ
※【3/9開催】今さら人には聞けない「オペレーティングリース」投資の基礎講座

【第121回】の記事を読む

【第123回】の記事を読む

田中純平

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部投資戦略部ストラテジスト　

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテ投信投資顧問株式会社

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております（2018年5月末現在）。注：上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています（2018年12月末現在）。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

著者紹介

連載PICTETマーケットレポート・Deep Insight

【第1回】米国株式戦略自社株買い再開が今後の支援材料に　2018/11/10
【第2回】米中貿易戦争の行方と米長期金利に左右される日本株式　2018/11/14
【第3回】米国居住用不動産市場における「アマゾン効果」　2018/11/24
【第4回】米中首脳会談後も慎重な投資姿勢が必要な世界株式市場　2018/12/06
【第5回】米国株式投資戦略長短スプレッドの逆転が意味するものは？　2018/12/19
【第6回】 FOMC議事要旨に見る金融政策の方向　2018/12/23
【第7回】米国株式投資戦略～政府機関閉鎖が怖い理由～　2019/01/25
【第8回】新興国バリュー株式に反転の兆し？　2019/02/05
【第9回】米国株式投資戦略～短期的な過熱感に警戒～　2019/02/19
【第10回】 3月末「東証」市場再編の方針決定へ…TOPIXはどうなる？　2019/03/19
【第11回】世界株式投資戦略～今こそ注目したい優良株投資～　2019/03/19
【第12回】世界株式投資戦略～主要資産のボラティリティが同時低下～　2019/03/29
【第13回】東証市場再編の方針発表～詳細決定は先送り～　2019/04/02
【第14回】米国株式投資戦略…年初3ヵ月間の「累積騰落率」に見る注意点　2019/04/09
【第15回】米国株式投資戦略適温相場が織り込まれつつある米国株式市場　2019/04/23
【第16回】中国、プライベート・エクイティの資金調達額急落の背景　2019/04/27
【第17回】日経平均株価は予想どおり2万2000円台、強気を継続　2019/04/30
【第18回】米国株式投資戦略「囚人のジレンマ」に陥った米中貿易戦争　2019/05/23
【第19回】米国株式投資戦略企業景況感の悪化が如実に表れた速報指標　2019/05/31
【第20回】米国株式投資戦略～米国景気後退確率が上昇～　2019/06/19
【第21回】米国株式投資戦略　チキンレース化する米国株式市場　2019/07/16
【第22回】資金動向に見る不動産投資の最新動向　2019/07/16
【第23回】米国西海岸の住宅不動産市場にみる米中貿易戦争の盲点とは？　2019/07/23
【第24回】米国株式投資戦略に影響も…「ゾンビ企業」に要注意　2019/08/07
【第25回】世界株式投資戦略…金か、それとも金鉱山株式か？　2019/09/12
【第26回】最後の内閣改造に？…「ポスト安倍」レースが本格化　2019/09/24
【第27回】米大統領選、ウォーレン氏のプライベートエクイティ批判の考察　2019/09/26
【第28回】年金「100年安心」は制度持続の話…老後は自助努力の時代へ　2019/09/30
【第29回】世界株式投資戦略…長期投資の重要性を示す「論理的な根拠」　2019/10/03
【第30回】米中通商交渉の裏側…揺れるトランプ政権　2019/10/07
【第31回】ボストン連銀総裁、シェアオフィス事業モデルに警告　2019/10/07
【第32回】賢明なる投資家を苦しめる東京市場…日銀のETF購入の副作用　2019/10/15
【第33回】世界株式投資戦略…希少価値が高まる「配当金の再投資効果」　2019/10/17
【第34回】岸田政調会長が号砲を鳴らす「ポスト安倍」レース　2019/10/21
【第35回】外為法改正案を閣議決定…問題は「アクティビスト」への対応　2019/10/28
【第36回】日米の「リブラ批判」の裏で進む、中国のデジタル通貨発行準備　2019/11/05
【第37回】米中通商協議、早期決着を目指す背景に透ける「2つの事情」　2019/11/11
【第38回】与野党の「争点なき財政拡大」で深刻化するデフレ構造　2019/11/18
【第39回】世界株式投資戦略…「攻めは最大の防御」ではない理由　2019/11/18
【第40回】「桜を見る会」を巡る与野党の攻防…安倍首相の去就に影響も　2019/11/25
【第41回】世界株式投資戦略…高まる気候変動リスク、避けるべき投資は　2019/11/28
【第42回】デフレ圧力への警戒の中に潜む、ハイパー・インフレのリスク　2019/12/02
【第43回】見当違いな議論も…企業の「内部留保」、真の問題点　2019/12/09
【第44回】金価格高止まり…中国、デジタル人民元の価値担保で積み増し？　2019/12/16
【第45回】米中通商合意、勝者は中国？… 第3の戦線は「デジタル通貨」　2019/12/23
【第46回】東証市場区分見直し…「市場活性化」の可能性はどこまで？　2019/12/27
【第47回】米国・イラン情勢で米国実質金利低下も、長期トレンドの範囲内　2020/01/10
【第48回】出口戦略なき中東介入、2020年の東京市場のリスク要因に　2020/01/14
【第49回】通常国会、政府提出法案の数が暗示する「秋の解散・総選挙」　2020/01/27
【第50回】新型コロナウイルス…「市場への影響は一時的」といえる根拠　2020/02/03
【第51回】米金融相場、産業部門の底入れあれば「転換点」を迎える可能性　2020/02/10
【第52回】米国大統領選挙、まずは3月3日のスーパーチューズデーに注目　2020/02/17
【第53回】新型コロナウイルスの感染拡大…米国株が最高値を更新したワケ　2020/02/18
【第54回】景気後退リスク高まる…「有事の円売り」時代到来か？　2020/02/23
【第55回】 2020年度、6年ぶりのマイナス成長か…アベノミクスの正念場　2020/02/25
【第56回】新型コロナの裏で影響力広げるバーニー・サンダース氏の凄み　2020/03/02
【第57回】東証市場再編の概要発表…TOPIX見直しの詳細は今後決定へ　2020/03/02
【第58回】 WHOが「新型コロナ・パンデミック化」に言及…市場の反応は　2020/03/02
【第59回】新型コロナ、今後2週間の感染抑止策が景気回復のカギに　2020/03/09
【第60回】新型コロナウイルスで警戒すべき「トリプル・ショック」　2020/03/09
【第61回】新型コロナで緊急利下げ、「有事の金」の格言は生きているか　2020/03/11
【第62回】コロナショックで忍び寄る「信用収縮の連鎖」　2020/03/15
【第63回】大型不況か、それともバブルか？…米国経済の両極端なシナリオ　2020/03/16
【第64回】新型コロナショックによる「金融危機回避の鍵」は何か　2020/03/17
【第65回】暴落は第2ステージ、恐慌への入り口か…求められる大胆な政策　2020/03/18
【第66回】金が「換金売り」のターゲットに…いつ反転するのか？　2020/03/19
【第67回】新型コロナで当面は不可避の縮小均衡、五輪はどうなるのか？　2020/03/23
【第68回】コロナショックに翻弄される米国株…下値目処は？　2020/03/23
【第69回】「コロナ五輪延期」で崩れた安倍政権のシナリオ…解散の目途は　2020/03/30
【第70回】米国株　コロナ危機で株価の下支え役を失う可能性　2020/03/30
【第71回】新型コロナウイルスショックの先通貨価値編　2020/04/06
【第72回】コロナショックで陥りやすい投資家の非合理的な行動　2020/04/06
【第73回】 NYダウはこのままV字回復するのか？　2020/04/11
【第74回】コロナ・緊急事態宣言・108兆円の経済対策…安倍政権の真意　2020/04/13
【第76回】原油価格暴落の衝撃　今後の注目点は？　2020/04/18
【第75回】新型コロナ・ショックの先　景気・市場編　2020/04/20
【第76回】虚をつかれた原油ETF　2020/04/25
【第77回】原油価格急落　背景と影響　2020/04/27
【第78回】コロナ後を見据えて、今こそ金の時間分散投資を　2020/04/30
【第79回】中期的なドル安の可能性　2020/05/02
【第80回】インフレかデフレか？コロナ危機下の物価見通し　2020/05/02
【第81回】緊急事態延長のインパクト　2020/05/11
【第82回】 NYダウ、次の焦点は経済活動の再開か？　2020/05/11
【第83回】米国株式市場の潮目を変えた3つの要因　2020/05/16
【第84回】生産性の向上か社会の安定か　2020/05/18
【第85回】安倍政権の終わりの始まり!?　2020/05/23
【第86回】米国株式市場　ITバブル期に迫る株価指標　2020/05/25
【第87回】財政は大丈夫なのか？　2020/06/01
【第89回】新型コロナワクチン開発謎に包まれた「ワープ・スピード作戦」　2020/06/01
【第90回】米ドル通貨供給量の拡大がもたらす、ドルの価値の下落と金の上昇　2020/06/02
【第91回】戦後に迫る高水準の米政府債務比率は、インフレと金の上昇要因に　2020/06/02
【第92回】暴徒化した全米抗議デモ　米国株式市場への影響は？　2020/06/04
【第93回】不確実性が高まるなか、安全資産の位置づけが変化する国債と金　2020/06/04
【第94回】 5月雇用統計の見方　2020/06/08
【第95回】 FOMC後の金利低下とドル安を受け、再び動き出す金価格　2020/06/12
【第96回】発想の転換を迫るマーケット　2020/06/15
【第97回】 NYダウ暴落を招いた3つの要因　2020/06/15
【第98回】「バイデン大統領」のシナリオ　2020/06/22
【第99回】コロナ禍で歴史的水準に　米マネーサプライの特異性　2020/06/22
【第100回】年内解散・総選挙の蓋然性　2020/06/29
【第101回】米国株式市場第2波リスクと大統領選挙の注目点　2020/06/29
【第102回】米国西部・南部の感染は経済・市場を左右　2020/07/06
【第103回】新興国株式市場　米国と異なる金融緩和と株価の関係　2020/07/06
【第104回】米国に漂う「倒産連鎖」の暗雲　2020/07/12
【第105回】バリュー投資ノススメ　2020/07/13
【第106回】新型コロナウイルスと不動産市況　2020/07/20
【第107回】失業給付「失効」で米国個人消費に下振れリスク　2020/07/20
【第108回】米中対立の行方　2020/08/03
【第109回】感染第2波緊急事態宣言はあるか？　2020/08/10
【第110回】米国株か？世界株か？ PART2　2020/08/10
【第111回】グロース主導の相場を見極めるシグナル　2020/08/17
【第112回】長期投資でハマりやすい投資バイアスとは？　2020/08/17
【第113回】ポスト・コロナは「リモート」と「後始末」の時代　2020/08/24
【第114回】欧州復興基金ゲーム・チェンジャーの予兆　2020/08/24
【第116回】パウエルFRB議長講演と安倍首相辞任で埋もれた好材料　2020/09/02
【第117回】ナスダック急落の背景と今後のポイント　2020/09/07
【第118回】「菅政権」は何を目指すのか？　2020/09/07
【第119回】 NASDAQへのテクニカルな懸念　2020/09/14
【第120回】投資家が身構える「新型コロナワクチン」の承認　2020/09/14
【第121回】「菅小劇場型政治」とマーケット　2020/09/19
【第122回】 GAFAMが売られる中で「買われた銘柄」の共通点
【第123回】菅新政権の力量を問う為替の動き　2020/09/26
【第123回】 VIX先物カーブが物語る米国大統領選挙の大波乱　2020/09/30
【第124回】米大統領選TV討論会後のマーケットが示唆する投資家の思惑　2020/10/02
【第125回】原油価格　バイデン勝利なら上昇か⁉　2020/10/05
【第126回】「雇用なき回復」へ向かう米国経済　2020/10/12
【第127回】米大統領選「ブルーウェーブ」による増税は杞憂か？　2020/10/12
【第128回】業績見通しの上方修正局面で注目すべき株式は？　2020/10/16
【第129回】気候変動抑止は新たな成長セクターへ　2020/10/19
【第130回】米中対立は次のステージへ　2020/10/26
【第131回】欧米7-9月期決算の状況　2020/10/29
【第132回】米国大統領選挙最悪のシナリオは何か？　2020/11/02
【第133回】大統領選挙後のシナリオ　2020/11/07
【第134回】米大統領選後に株式市場が上昇したワケ　2020/11/07
【第135回】～Mega Trend 2050～急加速する「クリーン・エネルギー・シフト」今、押さえるべき8つのポイント　2020/11/14
【第136回】戦略なき第3次補正予算　2020/11/16
【第137回】 10σ（シグマ）の衝撃 GAFAM相場への警鐘か？　2020/11/23
【第138回】上昇相場の3つのリスク　2020/11/23
【第139回】人事案に見るバイデン次期米大統領の姿勢　2020/11/30
【第140回】 FRB 来年は2021年以降の「出口戦略」を模索する年か？　2020/12/01
【第141回】携帯通信料金引き下げが招く円高　2020/12/07
【第142回】金価格の上昇トレンドに、変化なし　2020/12/08
【第143回】足元の株高をどう解釈すべきか？　2020/12/09
【第144回】成長株主導の相場が続く理由　2020/12/12
【第145回】本格始動が期待される株式市場の「買い手」とは？　2020/12/15
【第146回】米国政治：ねじれない可能性に注意　2020/12/19
【第147回】ビットコインが示唆する金価格の上昇波動　2021/01/06
【第148回】米国の新型コロナワクチン接種状況と株式市場への影響　2021/01/07
【第149回】日米の政治・政策とマーケット　2021/01/09
【第150回】米バイデン政権「ブルーウェーブ」の死角　2021/01/15
【第151回】米国長期金利と株価の行方　2021/01/16
【第152回】円高は終わったのか？　2021/01/23
【第153回】ピクテが注目する10の投資テーマ　2021/01/24
【第154回】 3ヵ月で大幅高になった株式の共通点　2021/01/25
【第155回】アフターコロナ時代の新しい資産運用の考え方　2021/01/26
【第156回】『中長期の経済財政に関する試算』が示す中長期インフレシナリオ　2021/01/30
【第157回】 NYダウ急落の背景に「Reddit（レディット）」ありか？　2021/01/30
【第158回】緊急事態1ヵ月延長のポジティブな側面　2021/02/06
【第159回】米国で期待インフレ率が上昇？株式への影響は？　2021/02/06
【第160回】縮小する「首相プレミアム」の意味　2021/02/13
【第161回】米クリーン・エネルギー政策注目のGREEN法案とは？　2021/02/16
【第163回】「国境炭素税」の衝撃　2021/02/20
【第164回】米テキサス州の大停電で風力発電がやり玉にあがる「矛盾」　2021/02/23

【ご注意】
●当レポートはピクテ投信投資顧問株式会社が作成したものであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。当レポートに基づいて取られた投資行動の結果については、ピクテ投信投資顧問株式会社、幻冬舎グループは責任を負いません。
●当レポートに記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当レポートは信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当レポート中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資家保護基金の対象とはなりません。
●当レポートに掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

KEYWORD: マーケット情報

受けたいセミナーが必ず見つかる！
相続・事業承継、国内不動産投資、海外不動産投資、
資産運用、生命保険活用など、セミナー情報はこちら＞