越後湯沢リゾートマンションは「負動産」から「腐動産」へ

越後湯沢リゾートマンションが10万円で買える？

2015年8月に私が『2020年マンション大崩壊』（文春新書）の冒頭に記した新潟県南魚沼沢町のリゾートマンションの状況は、当時大きな反響を呼んだ。その内容はおおむね以下のようなものだった。

1980年代後半から90年代前半の空前のスキーブームの影響で、越後湯沢の街には50棟以上、戸数にして約1万5000戸ものリゾートマンションが建設、分譲された。

当時は空前のカネ余り時代。ねこも杓子もスキーに興じるのがあたりまえだった。ゲレンデの前にマンションがあれば、なかなか予約がとれないホテルに宿泊するよりも、リゾートマンションを買えば、ゲレンデはわが物になる。誰もがそのように考え、その需要をアテにした多くの不動産業者が群がり、越後湯沢の駅前から苗場スキー場にかけてリゾートマンションが林立した。

バブル崩壊から30年がたとうとする現在、当時販売された多くのマンションの中古価格が10万円の値付けになっている。部屋の大きさとはほとんど関係なく「ひと声10万円」だ。分譲当時の価格からは100分の1どころかそれ以下。バナナの叩き売りのような状況になっているのだ。

原因は、日本の少子高齢化や日本人のスキーに対する興味の減退だ。スキー人口は1993年の年間1860万人をピークに減り続けている。日本は少子高齢化の渦に巻き込まれ、若い世代の経済力は大幅に減退。スキー人口は2016年の調査では580万人。この23年間で3分の1以下に減少している（日本生産性本部「レジャー白書」）。

その結果、スキー場には閑古鳥が鳴き、必要がなくなったリゾートマンションの価格は暴落してしまった。ちなみに10万円とは、上場株式の株価でいえば1円を意味する。流動性がないゴミと一緒、ということだ。

さらにこうしたマンションで次に問題となるのが、所有者の多くが管理費や修繕積立金の支払いを滞納することだ。管理費が払われないことには、やがてエレベーターの保守点検もままならず、共用廊下の電気すら消えたままになる可能性だってある。

リゾートマンションを買う中国人。

ましてや大規模修繕なんてできるわけがない。使われなくなり、興味も持たれなくなったマンションは急速にスラム化していく。私が同書で警鐘を鳴らしたのは、こんな越後湯沢のリゾートマンションで生じている現象だった。

その後多くのメディアが、この越後湯沢のリゾートマンションの惨状を取り上げたが、一部リタイアした団塊世代などがマンションを買って住みついているという報道があった以外は、状況はほとんど変わらず、事態の解決には程遠い状況が続いていた。