米国株式投資戦略 適温相場が織り込まれつつある米国株式市場

ピクテ投信投資顧問株式会社が、日々のマーケット情報を分析・解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報・ヘッドラインを転載したものです。

 

ポイント

FRB(米連邦準備制度理事会)がハト派スタンスに転換して以降、米国株式市場はボラティリティ(変動性)が低い状態でジリ高が継続、米10年国債利回りも年初来で低下基調となっています。期待インフレ率が低位で安定する中、緩和的な中銀スタンスは株式市場にとって「心地よい状態」になりつつあるようです。しかし、適温相場の過度な織り込みにはリスクが伴います。

「いいとこ取り」の様相を呈してきた米国株式市場

4月9日に発表されたIMF(国際通貨基金)の2019年の米国経済成長率見通し(図表1)は2019年1月時点の+2.5%から+2.3%へ下方修正されたほか、米国の2019年予想EPS成長率見通しも昨年末時点の+7.6%から4月11日現在で+3.3%まで下方修正されるなど、ファンダメンタルズは決して良好ではありません。

 

[図表1]IMF世界経済成長率見通し 出所:IMF、ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表1]IMF世界経済成長率見通し
出所:IMF、ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

しかし、それでも株高、すなわち株価バリュエーションの上昇が起こる理由は、FRBの流動性供給(観測)に他なりません。FRBは利上げについては休止、保有債券の縮小については停止を前倒しする方針を示すなど、昨年12月時点のタカ派スタンスから一転した金融緩和政策を打ち出しています。その姿勢の大幅な変化は、 ECB(欧州中央銀行)のドラギ総裁もFRBの独立性に懸念を示すほどです。

 

このFRBのハト派スタンスは、米国株式市場にダイレクトに影響を及ぼし始めています。例えば、米国の経済サプライズ指数は低下傾向(図表2)ですが、市場参加者は3月米ISM製造業景況指数や3月雇用統計の上振れなど、ポジティブ・サプライズのみに反応しているように見受けられます。

 

 

[図表2]S&P500指数と米国経済サプライズ指数 日次、期間:2018年4月19日~2019年4月18日 ※S&P500指数は米ドル建て、配当なし ※米国経済サプライズ指数はシティエコノミックサプライズ指数 出所:IMF、ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表2]S&P500指数と米国経済サプライズ指数
日次、期間:2018年4月19日~2019年4月18日
※S&P500指数は米ドル建て、配当なし
※米国経済サプライズ指数はシティエコノミックサプライズ指数
出所:IMF、ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

 

また、1-3月期の米国決算発表においても、JPモルガン・チェースの決算上振れは市場全体を押し上げるきっかけとなりましたが、見通しが悪化したゴールドマン・サックスの決算後の株安はあまり材料視されませんでした。

 

このように、米国株式市場ではFRBのハト派スタンス転換によって、下値リスクの警戒感が後退した結果、経済指標や企業決算の「いいとこ取り」の様相を呈してきたと考えられます。

 

 

パウエル・プットはVIX先物ポジションにも明確に表れはじめた

パウエルFRB議長が相場を下支えするという期待感を表した「パウエル・プット」は、VIX指数(S&P500を対象とするオプション取引のボラティリティをもとに算出した指数)の先物ポジションにも表れています。

 

図表3に示したように、VIX指数先物のショート・ポジション(VIXの低下を見込む取引)の足元の水準は2017年のピーク時に迫っています。これは、適温相場が今後も続くと見込む市場参加者の期待の表れであり、急激な相場変化に対して脆弱な状態であることも示しています。

 

[図表3]VIX指数投機筋先物ポジションとVIX指数 週次、期間:2014年4月22日~2019年4月9日 出所:IMF、ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表3]VIX指数投機筋先物ポジションとVIX指数
週次、期間:2014年4月22日~2019年4月9日
出所:IMF、ブルームバーグのデータを基にピクテ投信投資顧問作成

今後のポイントは、マクロ経済指標に改善の兆しが表れるか

年初来の米国株式市場は、FRBがハト派スタンスに転換する中で、米中貿易協議の進展や、英国のEU(欧州連合)離脱延期観測など、期待先行で上昇してきた点が否めません。そのため、今後はこれらの政治イベントが市場関係者の期待通りに合意されることが重要になります。また、米中貿易摩擦によって悪化したマクロ経済指標も、市場関係者の期待通りに改善する必要もあります。1-3月期の企業決算が控える中、文字通り「不安の壁」をよじ登ることができるか注目です。

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『米国株式投資戦略 適温相場が織り込まれつつある米国株式市場』を参照)。

 

(2019年4月19日)

 

 

田中純平

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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