住宅の寿命を延ばす「適切な地震対策」の立て方

住宅における地震対策の「3つの考え方」

前回の続きです。

また、いい家の条件として、地震対策がしっかりと施されているということがあります。1981年以降の新耐震基準で造られた住宅であれば、震度6程度までの揺れには耐えられると言われていますが、日本の国土はいつ大地震が起こってもおかしくない状況にあります。万が一の事態に備えるに越したことはありません。

住宅における地震対策の考え方は大きく分けて3つあります。

まずは耐震。これは柱や梁、土台などの構造材同士を金具などでがっちりと固定したり、壁を筋交いや合板などで補強したりして、建物自体の強度を高め、損傷や倒壊を防ぐことを目的としています。地震のエネルギーは減衰されず、そのまま建物に負荷がかかるので大きく揺れ、また建物自体へのダメージも大きく、疲労が蓄積するため耐震性が下がります。また、揺れ自体は減衰しないので、室内の家具の転倒などによってケガをする可能性もあります。

[図表1] 耐震工法

地震に対して「耐える」構造ですが家自体は激しく揺れ、倒壊は防げても家具の転倒等が起こります。

次に制震。これは建物の壁の中に、揺れや衝撃を吸収する制震ダンパーなどの装置をつけ、建物にかかるエネルギーを抑えることを目的にしたものです。建物の損傷や倒壊の防止だけでなく、テレビや家具などの転倒や壁のヒビなどの損傷被害の軽減も可能です。また室内で体感する揺れも低減し、家具の転倒なども起こりにくくなります。

[図表2] 制震工法

地震時に発生する建物の変形を装置が吸収し、揺れを低減します。

そして免震。これは、建物と地盤との間に鋼球や積層ゴムなどの免震装置を設置し、揺れを伝えにくくする仕組みです。建物にかかる衝撃は最小限に抑えられますが、地盤改良が余計にかかったり、土地にある程度の広さがないと適用できなかったり、それらの条件をクリアして工事を進めたとしても、300万〜400万円ほど金額がアップしてしまったりと、そう容易に導入できるものではありません。また、免震構造の建物は、工法によっては風の影響も受けるので環境によっては向き不向きがあります。

[図表3] 免震工法

地震の揺れを吸収し地震のエネルギーを建物に伝わりにくくする。

[図表4]

上記のコストは建坪35坪の場合に加算される費用です。

揺れそのものを吸収する「制震工法」のほうが効果的

誤解されやすいのですが、地震自体の大きさと建物の揺れ方は必ずしも比例しません。その土地の地盤の固さや、建物自体の固さによって、共振しやすい地震の周期というのは異なります。たまたま自分の家と共振する周期の地震が発生した場合、ほかの家と比べて大きく揺れるということがあるのです。ちなみに東日本大震災のときは、新宿にある超高層ビル群が長周期地震動と共振して大きく揺れましたが、首都圏の一般の住宅は長周期地震動の影響はほとんど受けませんでした。

建物の固さによって固有振動数は異なる

同じ震度の地震でも、細かい揺れやゆったりした揺れなどの違いがあります。

また、建物それぞれにも固有振動というものがあり、地震の揺れ方と共振すると、体感の大きい揺れが発生します。

[図表5]

[図表6] 制震金物

住宅には耐震等級という建物がどの程度の強度かを示す3段階の基準があります。耐震等級1が建築基準法の基準を満たした等級で、さらに強度が上がれば耐震等級2、3と上がりますが、耐震等級1の家と2の家に、同じ地震の揺れを与えた際、より強度のある等級2の家の方が壊れてしまったという実験結果もあるのです。

いつどのような周期の大地震が来るかはわかりません。同じ金額をかけて地震対策をするのであれば、がちがちに家を固める耐震工法にするよりも、実際に住宅にかかる揺れそのものを吸収する制震工法のほうが効果的と言えるでしょう。

適切な地震対策が施されていれば、住宅の寿命がさらに延びることにもなります。