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分散の対象となる4つの主な要素
「分散投資」と一言で表現しても、何を分散するかによって、その内容は変わってきます。以下、分散の対象となる4つの主な要素を見てみます。
①地域（国）の分散
日本だけではなく米国や欧州などの先進国や、東南アジアなどの新興国も含めて、どのような地域に投資をするかを検討します。
②商品の分散
株式、債券だけではなく、REITや金などのコモディティ、ヘッジファンドなどのオルタナティブ商品なども含めて、どのような商品に投資をするかを検討します。
③時期の分散
資産を一時に集中投資してしまうと、市場が大きく下落した場合、資産が大きく目減りしてしまいます。その対応として、購入時期を分散します。たとえば、定期的に同じ金額を積立投資する「ドルコスト平均法」という手法があります。この手法では、価格が安いときは量を多く購入し、価格が高いときは量を少なく購入する逆張りの効果もあわせて、平均取得価格を抑えられることが期待できます。
④期間の分散
それぞれのライフサイクルおいて、資金ニーズが生じる時期は異なってきます。そのため、一つの期間に絞って投資をするのではなく、短期／中期／長期と期間を分散することも検討されます。
以上をまとめると、投資対象をグローバルに分散（グローバル分散投資）し、投資のタイミングを分散し（ドルコスト平均法による積立）、短期のみならず長期間の投資をすることが、負けないための運用手法であると考えます。
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資産の大きな目減りを防ぐのが目的
長期的な資産形成を実現するには、一見退屈に思える運用方針でも、それを守り抜くことが必要です。
例えば、投資でマイナスが33％出てしまった場合、そこから元（投資した金額）に戻すには、50％のプラスが必要（100×33％＝33 100-33＝67 67×50％≒33 67+33＝100）ですが、マイナスが10％の場合は、11％の上昇で元の金額に戻ります。つまり、なるべく大きな下落を避けることが肝要なのです。
この点で、分散投資は下ブレのリスクを抑制し、資産の大きな目減りを避け、着実に資産を増やすことを目標とした運用手法のひとつです。
目安となる「100－年齢＝リスク資産の比率」の計算式
運用成果に最も重要な影響を与えているには、資産配分（アセット・アロケーション）だと言われています。投資の成否を決める要因において、個別銘柄の選択や売買のタイミングなどが占める割合は2割程度に過ぎず、約8割は資産配分によって決まるという研究結果もあります。
資産の大きさ、リスク許容度、投資目的、運用期間（年齢）などによって、適切な資産配分は、人それぞれで異なります。とは言っても、目安が全くないわけではなく、例えばリスク許容度については「100－年齢＝リスク資産の比率」という考え方があります。ここから分かるのは、投資期間を長く取れる若い人ほど、リスク許容度は高く、反対に高齢であればリスク許容度は低いということです。
具体的には、30歳の人であれば「100－30＝70」で、リスク資産（株式等）の比率を70％に高めても許容されやすい一方で、70歳の人はリスク資産の比率を30％に抑え、残り70％は低リスク資産（債券等）に配分することが薦められます。
もちろん、ライフイベントなど他の要因なども考慮して、各人がそれぞれの投資スタイルを検討することが大切です。
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