2026年は波乱含みながら堅調なスタートを切ったあと、イラン情勢や原油価格の上昇といった相反するマクロ経済要因の影響を受け、金価格は1オンス当たり4,400~4,700ドル前後※1で推移しています。このため2026年後半に向けては戦術的に難しい状況にあります。この状況は、投資家にとって戦術的に忍耐強さが求められているといえますが、構造的な需要が依然として堅調であることを踏まえると、戦略的な分散投資手段として金を引き続き検討すべき根拠となります。本稿では、6月の金価格を左右した主要テーマを整理します。なお、本稿はステート・ストリート・インベストメント・マネジメントの5名のストラテジストによる共同執筆です。
2026年後半の金価格は「原油価格」がカギに
短期:原油価格上昇は金価格低下要因…底値は「4,000ドル付近」か
短期的には、金地金のスポット価格は1オンス当たり5,000ドル以上を超えてモメンタムを維持するのが難しい可能性があります。
エネルギー価格の上昇は、名目および実質金利を押し上げており、大西洋圏における石油市場の輸出がメキシコ湾岸地域に限られていることから、米ドル高の支援材料となっています。こうしたマクロ要因は、少なくとも一時的には金の保有コストを高め、建値通貨および貿易面での影響を通じて金価格を押し下げる可能性があります。
とはいえ、弱気シナリオとなったとしても、投資家の押し目買いが期待されるため、金価格は1オンス当たり4,000ドル付近で底堅さを維持すると見ています。当社が予測する基本シナリオでは、今年末までに金価格は1オンス当たり5,500ドル前後の過去最高値に迫るとみています。
中長期:地政学リスクが金需要を支える
中長期的には、イラン紛争後に金地金スポットに対するニーズが構造的な恩恵を受ける可能性があります。地政学的な分断が加速すれば、米ドルの代替手段を求め、実物資産の国内保有を求める民間主体や中央銀行が金需要を支えるとみられます。
さらに、米国における戦争関連支出や新興市場諸国におけるエネルギー補助金により、インフレ圧力が再燃するなかで政府の財政赤字や債務負担が拡大する可能性が高く、法定通貨の購買力が低下するのを防ぐヘッジ手段として金が恩恵を受けるものとみられます。
最後に、下半期も原油価格ショックがマクロ経済に影を落とし続けるとすれば、世界経済の成長や資産市場の収益に対するリスクはダウンサイドへ傾くとみられます。そうなれば、負の景気循環に対するヘッジ手段としての金が恩恵を受けるとみています。
したがって、2026年の残された期間、原油価格の動向は金相場に極めて大きな影響を及ぼす可能性があります。ICEブレント原油価格が1バレル当たり80ドルで正常化すれば、米連邦準備制度理事会(FRB)の政策見通しや米ドル相場などと相まって、金価格は1オンス当たり5,000ドルまで押し上げられる可能性があります。
一方、原油価格が100ドルを超え、万一1バレル当たり150ドルを伺うようなテールリスクが生じた場合、これが金相場にとっての逆風となり、金価格は1オンス当たり4,000ドルのサポートレベルを試すことになるとみています。
ETFのフローはこの二面性を反映しています。今年1月・2月には米ドル建ての資金流入額がこの時期における過去最高を記録しましたが、3月には中国のETF投資家による買いが継続するなか、欧米上場の銘柄を中心に過去最大の解約が発生しました※2。
その後、第2四半期の金地金ETFのフローについては落ち着きを見せていますが、これは投資家が対外政策と金融政策の双方における方向性が明らかになるのを慎重に見極めようとしているためです。
免責事項▼
〈ご留意事項〉
本書は、投資の推奨や投資アドバイスを意図したものではなく、そのようなものとして依拠されるべきではありません。
本稿に示されている内容は2026年05月31日時点のSPDRゴールド戦略チームの見解であり、市場及び他の条件によって変更される場合があります。本稿には将来予測に関する記述と見なされる情報が含まれており、そうした内容は将来の運用成果を保証するものではなく、実際の結果や展開は予測とは大きく異なる可能性があります。
提供された情報は、投資助言に該当するものではなく、そのようなものとして依拠されるべきではありません。本情報は、有価証券の購入の勧誘または売却の申出とみなされるべきものではありません。本情報は、投資家の特定の投資目的、戦略、税務上の地位または投資期間を考慮したものではありません。ご自身の税務・財務アドバイザーにご相談ください。
当社の書面による明示的な同意なしに、本著作物の全部または一部を複製、複写もしくは送信し、または第三者に開示することはできません。
本稿の全部または一部の複製、複写、転送等を禁止し、いかなる内容についてもステート・ストリート・インベストメント・マネジメントによる事前の書面での同意なしに、第三者に開示してはなりません。
本稿で言及されている商標やサービスマークは、それぞれの所有者に帰属します。第三者のデータ提供者は、データの正確性、完全性、適時性に関するいかなる保証も表明もしておらず、当該データの使用に関連して発生するいかなる損害にも責任を負いません。
コモディティへの投資は大きなリスクを 伴うため、すべての投資家に適した投資対象ではありません。コモディティは、価格変動要因が多岐にわたり極めて価格変動が大きいことから、投資に際しては非常に大きなリスクを伴います。たとえば、市場全般の動き、実際の、または認識されたインフレ基調、コモディティ・インデックスのボラティリティ、海外情勢/景気/政治情勢の変化、金利や為替レートの変化などの要因があります。
分散投資は、利益の確保または損失を防ぐことを保証するものではありません。
本資料は、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントが作成したものをステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社が和訳したものです。内容については原文が優先されることをご了承下さい。
Tracking Number: 8980824.1.2.APAC.RTL ExpDate:6/30/2027
〈注記〉
※1 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 19, 2026. Note: Unless otherwise noted, all dollar amounts are in US dollars. Gold prices are expressed in dollars per troy ounce ($/oz).
※2 Bloomberg Finance, L.P., World Gold Council, State Street Investment Management, as of May 19, 2026.
※3 Institute of International Finance, State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※4 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of April 30, 2026.
※5 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 31, 2026.
※6 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 31, 2026.
※7 World Gold Council, State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※8 China Customs, Shanghai Gold Exchange, State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※9 World Gold Council, State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※10 Bloomberg Finance, L.P., Morningstar, State Street Investment Management, as April 30, 2026.
※11 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, dates range from 2016-2026.
※12 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 31, 2026.
※13 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 31, 2026.
※14 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 31, 2026.
※15 Bloomberg Finance L.P., State Street Investment Management, data as of May 31, 2026. Note: In 2025, the US dollar Index was down 9% and the spot price of gold ($/oz) was up 65%.
※16 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 31, 2026.
※17 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 31, 2026.
※18 World Gold Council Global Demand Trends, as of April 29, 2026.
※19 World Gold Council Global Demand Trends, as of April 29, 2026.
※20 World Gold Council Global Demand Trends, as of April 29, 2026.
※21 World Gold Council Global Demand Trends, as of April 29, 2026.
※22 World Gold Council, as of May 14, 2026.
※23 World Gold Council Global Demand Trends, as of April 29, 2026.
※24 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※25 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 21, 2026.
※26 World Gold Council Global Demand Trends, as of April 29, 2026.
※27 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※28 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※29 Bloomberg Finance, L.P., World Gold Council, State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※30 State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※31 World Gold Council, State Street Investment Management, as of May 19, 2026.
※32 World Gold Council, State Street Investment Management, as of May 19, 2026.
※33 Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 19, 2026.
※34 www.pib.gov.in, State Street Investment Management, as of March 31, 2026.
※35 World Gold Council, State Street Investment Management, as of May 19, 2026.
※36 Bank of Japan, Outlook for Economic Activity and Prices, as of April 28, 2026.
※37 World Gold Council, Bloomberg Finance, L.P., State Street Investment Management, as of May 19, 2026. Publicly offered gold ETF net inflows of $1.465 billion (10t) and ITM net inflows of $3.544 billion (24t)
※38 Monetary Authority of Singapore Press Release, as of March 27, 2026.
〈出所〉
★1 出所:LBMA(ロンドン貴金属市場協会)、LME(ロンドン金属取引所)、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント、2026年4月30日時点。
注:この比率は、金1トロイオンスと交換可能な銅のトン数を示しています。記載されているパフォーマンスは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。
★2 出所:ブルームバーグ・ファイナンス,L.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント(1990年~2026年)。
注:米国株式はS&P5000指数、米国債券はブルームバーグ総合債券指数で示されています。金はLBMAのスポット終値、米ドルはDXY指数で表されています。記載されているパフォーマンスは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。
★3 出所:中国税関、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント(2019年~2026年)。
注:非金融目的の金輸入は、報告されている中国人民銀行(PBOC、中央銀行)による購入分を除外しているため、個人需要の代理指標とみなされます。
★4 出所:ブルームバーグ・ファイナンス,L.P.、モーニングスター、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは2026年4月30日時点。
注:記載されているパフォーマンスは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。
★5 出所:ブルームバーグ・ファイナンス,L.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは2026年5月11日時点。
注:記載されているパフォーマンスは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。
★6 出所:ブルームバーグ・ファイナンス,L.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは2026年3月31日時点。
注: 2026年第1四半期のブルームバーグのデータは、改訂される可能性があります。記載されているパフォーマンスは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。
★7 出所:ワールド ゴールド カウンシル、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは2026年3月31日時点。2026年の予測はステート・ストリート・インベストメント・マネジメントによるものです。
注:2026年の中央銀行需要の予測は、2026年第1四半期の純購入量244トンから開始し、2011年~2025年の過去データ(異常値とみなされる2010年および2020年を除く)に基づく年間残り期間の需要パターンを用いて、第2四半期~第4四半期の需要を推計しています。弱気ケースおよび強気ケースは、それぞれ過去の第2~第4四半期需要の30パーセンタイルおよび70パーセンタイルを使用し、ベースケースは過去平均を使用しています。記載されているパフォーマンスは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。
★8 出所:ワールド ゴールド カウンシル、ブルームバーグ・ファイナンス,L.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは2026年5月19日時点。
注:記載されているパフォーマンスは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。
〈用語集〉
弱気相場……有価証券の価格が下落し、ネガティブな投資家心理が強まる局面。正確な測り方はさまざまですが、少なくとも2ヵ月にわたって広範な市場指数が高値から20%下落した場合、多くの人々から弱気相場と見なされます。この用語は、熊が爪で獲物を襲う際に腕を振り下ろすイメージから派生しています。
金地金……純度99.5%以上の現物の金または現物の銀を指す用語。
強気相場……市場の上昇局面を指し、一部では2年連続での上昇と定義されています。この用語は、雄牛がツノを振り上げるイメージから派生しています。
相関係数……相関係数は、2つの変数間の線形関係の強さの統計的尺度です。値の範囲は-1から+1で示されます。
上場投資信託(ETF)……ETFは、原資産(通常は指数)へのエクスポージャーを提供するオープンエンド型ファンドです。個別株と同様に、ETFは取引所で終日売買されます。投資信託とは異なり、ETFは空売りと信用買いが可能で、多くの場合は付随するオプションが存在します。
フィアット通貨……政府が法定通貨であると宣言した貨幣ですが、現物のコモディティで裏付けられていません。フィアット通貨の価値は、歴史的に、その材料として使用されている金や銀などの価値ではなく、需要と供給に連動しており、その国の信頼と信用のみに基づいて決まります。
国内総生産(GDP)……特定の期間に、その国で生産された財やサービスの総額を示す指標。一国の経済に関する健全性を示す重要な指標で、報道や政府によってしばしば引用されます。
インフレ……一定の期間での経済の財とサービスの価格における全般的な上昇で、通貨単位あたりの購買力の喪失につながります。インフレは多くの場合、通貨供給量が経済成長を上回るペースで増加するときに起こります。中央銀行は経済を円滑に運営するため、インフレの抑制やデフレの回避を目指します。
金のスポット価格……スポット市場における金の価格。国際的通貨コード「XAU」で表記される、1トロイオンス当たりの金価格。米ドル建て。
テールリスク、またはファットテールリスク……予期せぬ事象に起因するポートフォリオリスクの一種であり、株式市場の急落や、短期国債や金などの安全資産への資金逃避を引き起こす。2008年9月のリーマン・ブラザーズの破綻と、それに続く資産価格の急落は、テールリスク事象の好例と見なされている。テールリスクという名称は、それが正規分布曲線の「裾野の部分」で発生することからこのように呼ばれる。従来のポートフォリオ戦略では、市場リターンは正規分布に従うという考えに基づいて設計されている。テールリスク事象の定量化は主観的であるが、よく使われる定義の一つとしては、投資対象が中央値から3標準偏差以上離れる可能性が、正規分布が示す確率よりも高い場合にテールリスク事象が発生するとされる。
米国債……中央政府の債務であり、「政府証券」としても知られる国債は、一国の信用力と課税力に裏打ちされているため、債務不履行のリスクはほとんどないか、全くないとみなされています。