(※画像はイメージです/PIXTA)

2026年4月の金市場は、3月の原油高ショックとFRBの政策観測の急反転によって短期的な急落に見舞われました。しかし、これはあくまで“一時的な逆風”にすぎません。中国の強い現物需要や各国中央銀行の金購入、さらに財政悪化と債務膨張といった構造要因が、金にとってはむしろ長期的な追い風となっています。本記事では、金市場の現状と今後の金価格を左右する要因を整理します。なお、本稿はステート・ストリート・インベストメント・マネジメントの4名のストラテジストによる共同執筆です。

原油価格高騰で一時的に急反落した金相場

金はまだ強気相場の中盤

金市場は2026年第1四半期に歴史的な高ボラティリティに見舞われましたが、「下落はしたものの、崩壊には至っていない」という表現が適切かもしれません。

 

当社は、年末にかけて金価格が1オンスあたり4,750~5,500ドルになる確率を50%とする基本シナリオを維持しており、金は依然としてブルサイクル(強気相場)の中盤にあると考えています。

 

金価格が5,500~6,250ドルになる強気シナリオの確率を35%から30%に引き下げましたが、4,000~4,100ドルが金価格の下値水準となり、2027年には過去最高値を再び試す展開もあり得るとみています。

 

3月末の価格は、弱気シナリオの4,000~4,750ドルというレンジのなかに収まっており、このレンジは当社の見通しのなかでは20%の確率です(ただし、エネルギー価格の推移や米連邦準備制度理事会[FRB]の政策対応に左右されます)。

 

原油高ショックで金相場は一時的に急反落

原油価格が1バレル100ドル台に達するような「グレイスワン」と呼ばれるテールリスクについて、当社は1月に指摘しましたが、それが現実のものとなりました。資産市場全体に波及したこのエネルギー価格ショックに、金市場も無傷ではいられませんでした。

 

地政学リスクは金への投資需要を通常は下支えするものですが、1月から2月にかけて金相場を支えていた米ドル安、FRBの金融緩和観測、実質金利の低下などマクロ面の追い風が急反転し、安全資産としての金の買い需要を上回りました。

 

利益確定の売却と流動性を確保する手段としての金の利用が相まって、金は昨年7月以降初めてリスク資産と60/40ポートフォリオ(株式に60%、債券に40%投資する伝統的な手法)をアンダーパフォームしました※1

 

実際、3月のスポット金価格の下落率は、通常ベースと対数ベースのいずれでも、2008年の世界金融危機以来の大きさとなりました※2

 

 

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〈ご留意事項〉
本書は、投資の推奨や投資アドバイスを意図したものではなく、そのようなものとして依拠されるべきではありません。

本稿に示されている見解は2026年3月2日時点のSPDRゴールド戦略チームの見解であり、市場やその他の状況によって変わる場合があります。本資料には、将来の見通しと見なされる可能性のある記述が一部含まれています。その様な記述は、将来のパフォーマンスを保証するものではなく、実際の結果や展開はこれら予想とは大きく異なる場合がある点にご注意ください。

提供された情報は、投資助言に該当するものではなく、そのようなものとして依拠されるべきではありません。本情報は、有価証券の購入の勧誘または売却の申出とみなされるべきものではありません。本情報は、投資家の特定の投資目的、戦略、税務上の地位または投資期間を考慮したものではありません。ご自身の税務・財務アドバイザーにご相談ください。

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コモディティやコモディティ指数に連動した証券は、全体的な市場動向の変化や金利の変化、さらには天候、疾病、通商停止や政治的ないし規制的な展開、対象コモディティに係る投機者や裁定者の取引活動など、他の要因の影響を受けます。

コモディティへの投資は大きなリスクを伴うため、すべての投資家に適した投資対象ではありません。

過去の実績は、将来の投資成果を保証するものではありません。

本資料は、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントが作成したものをステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ株式会社が和訳したものです。内容については原文が優先されることをご了承下さい。

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© 2026 State Street Corporation.
7620090.14.1.APAC.RTL Exp date:4/30/2027

〈注記〉
※1 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※2 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※3 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※4 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※5 Source: CBO, as of 02/28/2026
※6 Source: China Customs, World Gold Council, State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※7 Source: SGE, LBMA, State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※8 Source: China Customs, State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※9 Source: People’s Bank of China, State Street Investment Management, as of 02/28/2026
※10 Source: World Gold Council, State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※11 Source: World Gold Council, Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/30/2026
※12 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※13 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※14 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※15 Source: Institute for International Finance, IMF, World Bank, State Street Investment Management, as of 12/31/2025
※16 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※17 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※18 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※19 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/30/2026
※20 Source: World Gold Council, State Street Investment Management, as of 03/10/2026
※21 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/31/2026
※22 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 01/31/2026
※23 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/24/2026
※24 Source: Bloomberg Financial L.P., State Street Investment Management, as of 03/25/2026

〈出所〉
★1 出所:上海黄金取引所、LBMA、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント(2003年~2026年第1四半期)。記載されているパフォーマンスデータは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。

★2 出所:ブルームバーグ・フィナンシャルL.P.、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは2026年3月30日時点。記載されているパフォーマンスデータは過去のパフォーマンスです。過去のパフォーマンスは将来の結果を保証するものではありません。

★3 出所:ワールド ゴールド カウンシル、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。データは2026年3月30日時点。

〈用語集〉
中央銀行:一つの国または国家連合で用いられる通貨と信用の創造と分配を独立性を持って管理する金融機関。

COMEX:コモディティ(主に金、銀、銅、アルミニウム)の先物を取引する市場。

金のスポット価格:スポット市場における金の価格。国際的通貨コード「XAU」で表記される、1トロイオンス当たりの金価格。米ドル建て。

実質金利:インフレ調整後の金利。物価上昇の影響を取り除くことで、真の借入れコストおよび投資による実際の利回りを反映します。

ICEブレント:インターコンチネンタル取引所(ICE)で取引されるブレント原油先物で、国際的に取引される原油の主要なベンチマーク価格の一つです。

レフトテール・ヘッジ:株式急落、政策ショック、通貨の不安定化など、極端に悪い市場結果(下振れ)からポートフォリオを守るためのポジション。金は、市場全体におよぶストレス局面における過去のパフォーマンスから、レフトテール・ヘッジとして位置づけられることが多いです。

30日移動平均ボラティリティ:資産の過去30日間のリターンの年率換算標準偏差を測定、変動するリスクを示すため毎日更新されます。価格変動の激しさを定量し、値が高いほどリスクが大きいことを示します。

ディベースメント(通貨価値の切り下げ):通常、インフレ、過剰な通貨発行、あるいは時間の経過とともに通貨の価値を弱める政策によって引き起こされる、通貨の実質価値または購買力の低下を指します。

タカ派的な政策転換:中央銀行や政策当局のメッセージが金融引き締め方向へとシフトすることで、通常、政策金利の引き上げ、利下げ幅の縮小、あるいはインフレ抑制の強化を示唆します。

代替不換通貨:主要な準備通貨(特に米ドル)の代替として使用される、非伝統的な不換通貨を指します。

中国人民銀行(PBOC):中国の中央銀行であり、金準備を継続的に積み増している主要な構造的買い手。

CNY:国内外国為替市場における中国人民元(人民元とも呼ばれる)の略称。

リラ:トルコの通貨で、正式名称はトルコリラです。マクロ経済の文脈では、急激な通貨安やインフレ圧力に直面してきた通貨の例として、しばしば引き合いに出されます。

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