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投資信託のコストの影響、説明した顧客、絶句
購入した商品のことが気になって相談に来られた、40代の顧客の方の相談に乗っていた時のことです。
私は、「代わりに同じ投資対象の、超低コスト商品を買っていたらこうなります」といって、試算結果をお見せしました。
「このままだと私、20年間で67万円も損をすることになるんですか？」
元値は100万円。同じ投資対象、同じ期間、違うのは手数料だけ。でも結果は67万円の差。「たった1％や2％の違いがこんなに……」
その方は目を丸くし、手数料の影響に絶句していました。
投資信託の「3つのコスト」とはなにか？
金融機関のシステムには運用コストがかかります。商品を開発するのにもコストがかかります。人件費もかかります。さまざまなコストは、当然ながら販売する商品から回収することになります。そのため、金融商品にはコスト（手数料）が存在します。そして、そこには金融機関が得る利益も上乗せされます。
日本には5,000本以上の投資信託があります。5,000本以上の中から選ぶことになりますが、どうしたものかと悩むことになります。商品選択時には、特に3つの手数料を確認しましょう。金融機関の担当者は、丁寧に時間をかけて説明してくれないかもしれません。あなたが確認してください。
コストの罠①：買うときに1回支払う手数料「購入時手数料」
これは0％のものを選んでください。「購入時手数料無料」は今や普通です。ここに手数料を払う必要はありません。適当に金融機関を選ぶと、この手数料を払うことになりますので金融機関の選択は大切です。ちなみに、どの金融機関でも、NISAのつみたて投資枠なら、購入時手数料0％が保証されています。自ら0％のものを選んでください。
コストの罠②：売るときに1回支払う手数料「信託財産留保額」
この手数料の影響は小さいですが、0％のものを選べばよいでしょう。
コストの罠③：持っているだけで毎日支払い続ける手数料「信託報酬」
持っている限り、毎日毎日ずっと払い続ける、最も影響が大きい手数料です。保有資産から毎日引かれているので、支払っている感覚がなく危険です。似たような商品なのに、数十倍違うこともあります。特にしっかり確認してほしい手数料です。
同じ投資対象でコストだけ違う「投資信託」の運用結果を試算
それでは、コストの影響を具体的な例で確認してみましょう。これを見たら、あなたも今日、投資信託の手数料を確認したくなるでしょう。
コストの違いだけで結果は67万円の差
まったく同じ投資対象に投資する「投資信託A」と「投資信託B」を比較します。投資対象は、年率4％で増加していくものとします。実際にそのような増加の仕方はしませんが、あくまでも例題です。そして、この2つの投資信託の違いはコストだけです。コストの違いは次のとおりです。
●投資信託A（低コスト商品）
購入時手数料：0％
信託報酬：年率0.06％
信託財産留保額：0％
想定リターン：年率4％
●投資信託B（高コスト商品）
購入時手数料：3.3％
信託報酬：年率1.8％
信託財産留保額：0.3％
想定リターン：年率4％
この2つの商品を原資100万円で購入し、20年間保有し、20年後に売却しました。さて、結果はどのようになるでしょうか。
最終的な結果は次のとおりです［図表1］（本シミュレーションの金額は、四捨五入の関係で1万円単位で数字が合わないところがあることをご了承ください）。
●投資信託A：100万円→217万円（117万円の利益）
●投資信託B：100万円→149万円（49万円の利益）［Aとの差は▲67万円］
同じ投資対象なのに、コストの違いだけで67万円もの差が生まれたのです。
2つの商品の違いはコストのみです。67万円の差はコストの差から生じています。たった数％違うだけなのに、非常に大きな差が出てしまいました。
実際にかかったコストが大きく違う。その影響は45万円
それでは、67万円の差について、もう少し細かく見ていきましょう。まず、コストがいくらかかっているのかに着目します［図表2］。
購入時も保有中も売却時も、BはAよりも莫大なコストを負担していることがわかります。
トータルで投資信託Aは2万円、投資信託Bは47万円のコストとなり、BはAよりも45万円多くコストを負担しています。このコストの影響で大きく利益を押し下げたことがわかります。グラフから、購入時1回だけの購入時手数料、保有時20年間の信託報酬、換金時の信託財産留保額という3つのコストの中で、保有時にかかる信託報酬の影響が最も大きいことがわかります。
さて、売却時のAとBの資産額の差は67万円でした。そして、負担したコストの差が45万円であることがわかりました。少し数字が合いません。残り22万円の違いはどこから来たのでしょうか。
コストによって複利の効果を22万円も押し下げる
では次に利益に着目してみます［図表3］。
AもBも同じ投資対象で毎年4％の利益が得られますが、AとBで積み上がる利益の額が違います。毎年の利益がBのほうが常にAより少なく、20年後の利益の積算額は、Aが118万円でBが96万円となり、22万円の差となります。
高コストなBは、毎年の手数料で資産が目減りします。目減りした資産に対して4％で増えるので、増加額も少なくなります。これが20年積み重なった結果が22万円の差です。得られる複利効果が奪われてしまったのです。
改めて数字を拾うと、原資100万円で購入した2つの商品の20年後の売却後の額は、
低コストな投資信託A＝217万円（コスト2万円、利益118万円、差引117万円）
高コストな投資信託B＝149万円（コスト47万円、利益96万円、差引49万円）
です。年率にして「たった1.74％の信託報酬の差」と思うかもしれませんが、これほどの差になるのです。
このシミュレーションはよくある事例と考えてよい
この例は、私が手数料や想定リターンを決めてシミュレーションしたものですが、適当に決めたわけではありません。Aはネット証券で非常によく売れている超低コストな商品、Bは対面で売られている高コストな商品と同等です。年率4％というリターンも、20年という長期で見れば妥当なレベルでしょう。
つまり、これは「よくある事例」と考えて差し支えありません。「コストを自ら吟味して購入したAさん」と「コストのことを考えずに勧められるままに購入したBさん」の違いと表現できるかもしれません。
実際には、「年率4％で増え続ける投資信託」はありません。投資信託には値動きがあり、右肩上がりで増加していくような結果にはなりません。私がここでお伝えしたいことは、『利益は不確実でも、コストはその利益を確実に蝕んでいく』ということです。コストは買う前からわかるものです。そして、運用成果に直結するものです。必ずコストを確認してから商品を購入しましょう。
※ 本記事は書籍の内容を抜粋・掲載したものであり、最新のデータ、法令・制度とは異なる場合があります。実務にあたっては必ず最新の情報をご確認ください。
小林 篤典
FP事務所 きずな 所長
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