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「まだ戻せるはずが…」崩れた前提と家族への影響
気づいたときには、資産は大きく目減りしていました。1億円を超えていた残高は、数年で大幅に減少。さらに、取り崩しによる生活費の支出も重なり、想定していた“余裕”は消えていきました。
厚生労働省『令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況』によると、老齢厚生年金の平均受給額は月15万1,142円。山本さんは繰下げ受給も検討していましたが、資産の減少により、受給開始時期の見直しを迫られました。
「“まだ大丈夫”と思い続けていたことが、一番の問題だったのかもしれません」
家族への影響も避けられませんでした。子どもの進学費用について、当初予定していた支援が難しくなり、妻とも生活水準の見直しを話し合う必要が出てきました。
「一人の判断で決めたリタイアが、家族全体に影響していると実感しました」
その後、山本さんは再び働くことを検討し始めます。フルタイムではなく、金融知識を活かした業務委託や短時間勤務など、収入を補う手段を探しているといいます。
「最初からこうなると分かっていたら、やり方は変えていたと思います。でも、そのときは“自分なら大丈夫”と思っていました」
大きな資産があることは、確かに強みです。しかし、それが判断の前提になりすぎたとき、リスクの取り方や生活設計に影響を与えることもあります。
大きく何かが一瞬で崩れたわけではありません。むしろ、小さな判断の積み重ねが、時間をかけて前提を変えていきました。
「余裕があると思うときほど、慎重であるべきだったのかもしれません」
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