国公立大学医学部の入試において、かつては一般的だった「分離・分割方式」が、大きな転換期を迎えました。多くの難関大学が後期日程を廃止・縮小するなか、あえて定員を後期へ大胆にシフトした戦略が、医学部受験の勢力図を塗り替えたのです。河合塾の入試難易度予想ランキングでは、この戦略によって偏差値70台をマーク。東大理IIIや京大医といった最難関校の併願先として全国から精鋭が集まる場となりました。本記事では、奈良県立医科大学理事長・学長の細井裕司氏の著書『挑戦する人か、文句を言う人か』（日経BP）より、大学の学力水準の向上と、地域医療への貢献という、地方医大が抱える究極のジレンマをどう乗り越えたのか。賛否が拮抗した教授会の舞台裏から、改革の真価を問います。
後期日程入試を行っている医学部の減少
分離・分割方式が採用された当初は、多くの大学が前期、後期の両日程で試験をしていた※。
※1989年度から国公立大学が導入した募集定員を前期・後期に二分して選抜する方式
しかし数年後には、前期日程だけで試験する大学が増えた。関西で医学部のある8つの国公立大学の募集定員は合計900人ほどだが、私が後期日程入試を行っている医学部の減少に着目した2010年頃、後期日程での試験を維持しているのは奈良医大と大阪大学医学部だけとなった。人数にすれば奈良医大が20人、大阪大学が15人のわずか35人だ。そのうち大阪大学医学部も後期日程試験を取りやめた。もはや全国的に見ても、後期日程試験を残す大学は少数であった。
東大・京大落ちを狙うチャンス
私はこの状況を見て、チャンスだと感じた。後期日程試験を実施するのが奈良医大だけになれば、東京⼤学理科3類や京都大学、大阪大学の医学部を不合格になった受験生の多くが本学の後期日程を受験するようになるだろう。後期日程の募集定員を増やせば、それだけ優秀な学生を全国から集めることができると私は確信した。受験には運の要素も大きいので、東大を不合格になった人が合格した人よりも大きく劣るということはないはずだ。
少なくとも入試偏差値だけは、全国トップクラスの大学と肩を並べることができるかもしれない。
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奈良県立医科大学
理事長・学長
大阪府生まれ。1975年奈良県立医科大学卒業。92年近畿大学医学部助教授を経て、99年奈良県立医科大学耳鼻咽喉・頭頸部外科学講座教授。2005年奈良県立医科大学附属病院 副院長兼務のあと、2014年から現職。
専門は、聴覚医学、耳科手術（新手術法の開発と実践）。業績として、超音波聴覚（Lancetなど18論文）、軟骨伝導の発見（28論文）、住居医学・MBT（Medicine-Based Town、医学を基礎とするまちづくり）の創設などがある。
一般社団法人MBTコンソーシアム理事長、奈良県医療審議会会長。著書に『軟骨伝導聴覚』（全日本病院出版会）、『MBT』（三省堂書店／創英社）など。
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連載偏差値70台へ…公立の医科大学理事長・学長による、常識を覆す「内部組織改革」
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