(※写真はイメージです/PIXTA)

結婚後に専業主婦となり、長年にわたり家計を配偶者の収入に依存してきた女性は少なくありません。子育てや家事を担う中、就労から離れた期間が長くなるケースも多く、総務省『労働力調査』でも、女性の就業率は30代前半でいったん低下し、その後40〜50代で再び上昇するいわゆる「M字カーブ」の傾向がみられます。しかし、配偶者の失業や離婚、別居などによって生活基盤が突然失われた場合、再就職のハードルは決して低くありません。

「生活費は毎月18万円」…守られていた日常

「まさか自分が働かなきゃいけなくなるなんて、考えたこともありませんでした」

 

そう語るのは、関東近郊に住む真理子さん(仮名・54歳)です。

 

真理子さんは23歳で結婚し、第一子出産を機に退職しました。その後は専業主婦として家庭を支え、現在は大学生の娘と高校生の息子がいます。

 

夫(57歳)はメーカー勤務の会社員で、手取り月収は約38万円。家計は夫が管理し、真理子さんには毎月18万円の生活費が渡される仕組みでした。

 

「食費や子どもの日用品、光熱費はそこから。教育費や家賃は夫が払っていました」

 

贅沢はしないものの、生活に困ることはありませんでした。美容院も年に数回、友人とのランチも月1回程度。貯蓄状況は詳しく知らされていませんでしたが、「夫がしっかり管理しているから大丈夫」と信じて疑わなかったといいます。

 

転機は、夫の57歳の誕生日の数週間後に訪れました。

 

「しばらく別に住もうと思う」

 

夕食後、そう告げられたといいます。

 

理由は「一人の時間がほしい」「家庭に疲れた」という曖昧なものでした。離婚の意思はないが、当面は単身で暮らすというのです。

 

「冗談だと思いました。でも翌週にはもう部屋を借りていて…」

 

夫は家を出ていきました。そして翌月、真理子さんの口座にはこれまでの生活費18万円が振り込まれませんでした。

 

夫に連絡すると、返ってきたのは思いがけない言葉でした。

 

‪───「今は二重生活だから余裕がない。自分の分は自分でなんとかして」

 

「頭が真っ白になりました。私、収入がないんだって」

 

結婚以来30年以上、真理子さんは就労していません。パート経験もなく、職務経歴は空白です。

 

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