(※写真はイメージです/PIXTA)

近年、コロナ禍を機に注目を集めた「2拠点生活」。都市と地方の2つの拠点を行き来しながら暮らすこのスタイルは、テレワークの浸透とともに現実味を帯び、「自然に触れたい」「生活コストを抑えたい」「人生を見つめ直したい」といった理由から、多様な世代で広がりを見せています。特に中高年層では「老後の移住」ではなく、「今この瞬間を変えたい」と動き出す人も少なくありません。

「2地域居住」支援の動きと空き家活用

国土交通省は近年、「2地域居住(都市と地方を行き来する暮らし)」の普及を目指し、空き家活用・地方創生とセットで政策支援を強化しています。

 

たとえば、

 

●移住ではなく“多拠点生活”を選ぶ人にも使える空き家バンク

●テレワーク対応の地方住宅リノベ補助金(自治体によっては50万円〜100万円規模)

●「お試し住宅」制度(短期滞在型)

 

など、完全移住を前提としない“柔軟な住まい方”への理解と支援が広がっています。

 

また、都市部に住民票を置いたまま地方の拠点を持つことも法的には可能で、ライフスタイルの自由度は確実に高まっています。

 

「最初は“都会に疲れた人”みたいに見られるのが嫌だったけど、今は誇りを持って言えます。山で暮らす時間が、今の自分を整えてくれているって」

 

村田さんにとって、2拠点生活は「逃避」ではなく「選択」です。無理に移住せず、今の仕事も人間関係も大切にしながら、“もうひとつの場所”を持つことで暮らし全体が変わったと語ります。

 

「週3日だけでも、人生って変わるんですよ。本当に」

 

都市と自然、オンとオフ、集中と休息――そのどちらかに偏らず、“行き来すること”を当たり前にする暮らし。それがこれからの新しい「生活の形」になるのかもしれません。

 

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※本記事のインタビューではプライバシーを考慮し、一部内容を変更しています。

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