(※写真はイメージです/PIXTA)

多くの人は、人生の少なくない時間を仕事に費やしているが、必ずしもやりがいを感じているとは限らない。とくにサラリーマンの場合は、仕事内容以上に、組織内での評価や立場が意気込みに大きく影響する。定年後は自由に、自分のやりたいことをしたい――。しかし、それが思い通りにいくとは限らないのだ。実情を見ていく。

「いいように使われている」万年課長、年下の部長にイラッ

「妻と、熟年離婚になるかもしれません…」

 

そういって頭を抱えるのは、中堅企業で課長職を務める鈴木陽一さん(仮名・59歳)。月収は55万円で、一人娘が就職・独立したあとは、妻の真理さん(仮名・58歳)と2人で生活してきた。

 

「早々に出世コースから外れましてね…」

 

そう自虐的に語る鈴木さんだが、中間管理職として長年部署を支え、部下や後輩を育ててきた。部長職になれなかったのは残念だが、会社には同世代の従業員が多く、致し方ない部分もあるかもしれない。会社からの評価は低くなく、60歳の定年退職後、契約社員として残ってほしいとのオファーがあった。

 

鈴木さんの勤務先は60歳定年制で、再雇用を希望すれば、契約社員もしくは嘱託社員として延長して65歳まで勤務することができる。しかし、雇用形態が変わることで、これまでと非常に近い業務に従事するにもかかわらず、給与は半分程度に減額されてしまう。嘱託社員になった場合は7割減というケースもあるらしい。

 

「自分から申請するべきものなのですが、会社のほうから声をかけてきました。契約社員として同じチームで働いている先輩からは、〈評価されている証拠だよ〉といわれたのですが…」

 

鈴木さんはむしろ「いいように使われている」という思いがぬぐえなかったという。

 

鈴木さんの直属の上司となっている部長は、2歳年下の同じ大学の後輩。

 

「いまの立場が自分の評価だということは理解しています。でも、最初についた上司が違えば自分だって…という思いがぬぐえません」

 

「部長はスマートで評価の高い男です。でも、見下されている気がして。ひがんでいるのでしょうか、私は…」

 

そんな複雑な胸のうちで、鈴木さんが出した結論は「郷里の静岡に帰って再就職する」というものだった。

 

「会社に正式な返事をする前に、地元の同級生にあれこれ相談をしていたんです。そうしたら、仲間のひとりから〈地元に帰るなら、うちの会社に来いよ〉と連絡があって…」

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