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入居率と収益率のバランスが肝心
これからのインフレ時代には、長期間、最終的に建物が使えなくなるまで保有してキャッシュフローを得ながら、資産の値上がりを享受する不動産投資がよいはずです。今後の物価動向によっては、家賃の引き上げがやりやすくなる可能性もあります。
その意味でも、長期保有を前提に、適正家賃で入居率を高める戦略はインフレ時代の不動産投資戦略といえます。プランニングは、単に部屋を広くすればよいとか、家賃を抑えればよいというものではありません。その地域の賃貸ニーズにぴったり合っていて、しかも長期にわたって収益を最大化できるようなプランでなければなりません。
そしてそのようなプラン立案のためには、そのエリアでの長年のアパート管理業務を遂行し、多くの入居者と実際に触れあってきた管理経験が、最大の材料となります。そのため、管理部門を持ち、実際の多くのアパートオーナーから管理業務を請け負っている不動産会社のほうが、管理部門を持たない不動産投資家よりも、最適なプランニングが可能になるのです。
大震災などの例外的な事態を除けば、アパート経営の最大のリスクは長期空室であり、可能な限り満室を維持し続けること、稼働率を上げることが賃貸経営成功の鍵です。
実は、高い入居率を維持することは、さほど難しいことではありません。その地域ごとの入居者ニーズに合った間取り・仕様のアパートを賃貸仲介が唱える適正な家賃で提供すれば、自ずと入居希望者は継続し続けます。
菅谷 太一
ハウスリンクマネジメント株式会社
代表取締役
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