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配当政策にも必ず注目する
1．業績、2．株価が割安圏、3．配当利回りで「これは！」と思える銘柄を発見したら、その企業のホームページにアクセスして、株主配当についてどのような方針を打ち出しているかをチェックしましょう。
ブラウザの検索欄にその企業の名前と「配当方針」「配当政策」「株主還元方針」といった言葉を打ち込めば、配当政策に関する企業の方針が表明されたページが示されます。
企業によっては3～5年後の自社のあるべき姿を具体的な数値目標で示した「中期経営計画」や「決算説明会資料」などに記載があるケースもあります。
その企業の株主配当などに対する方針は「配当政策」と呼ばれます。個人的に注目している配当方針には、
●累進配当
●DOE（株主資本配当率）
の3つがあります。
特に上場企業の配当政策として幅広く採用されているのは配当性向です。配当性向は、企業がその期の1株あたり当期利益の何％を配当金として支払うかの目安を株主に対して示したものです。
例えば、自動車メーカーの本田技研工業（7267）はホームページ上の「株主還元」のページに「配当は、連結配当性向30％を目安に安定的・継続的に行うよう努めていきます」という一文を掲載しています。トヨタ自動車（7203）は明確な配当性向の比率を示していません。
ただ、その企業の過去の配当性向や自社株買いも含めた総還元性向の推移はマネックス証券の銘柄スカウターなどで確認できます。
［図表2］は本田技研工業の2015年3月期～2024年3月期の配当総額と自社株買い総額、配当性向、総還元性向の推移です。2021年3月期以降は配当性向が30％前後で安定していることがわかります。
株主還元には株主配当だけでなく、自社株買いという方法もあります。［図表2］に示したように、近年の本田技研工業は自社株買いにも力を入れており、株主配当と自社株買いによる総還元性向が右肩上がりで推移。2023年3月期以降は60％を超えていることがわかります。
かつを
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※本記事は『買って寝るだけ! ゼロから5年で月5万円もらえる高配当株』（KADOKAWA）の一部を抜粋し、THE GOLD ONLINE編集部が本文を一部改変しております。記載内容は当時のものであり、また、投資の結果等に編集部は一切の責任を負いません。
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