「遊休資産の売却」で自社株買い→PBRは「上昇」

ケース2．現預金など「資産の売却」で自社株買いを行う場合（負債がゼロの場合）

2つめのケースとして、自社株買いを現預金やその他の資産の売却で実行する場合、企業の金融資産や実物資産は減少します。たとえば、銀行預金を自社株買いに充てる場合、その分の受取利息は減少しますから、企業が生み出す利益の「絶対額」は減少します。

しかし、「自社株買いのために手放す資産の収益率」（ROA＝利益／総資産）は、「現在の保有資産全体の収益率」よりも低い（か、せいぜい同水準である）はずです。簡単にいえば、「遊休資産」が自社株買いに充てられるはずです。

逆に、「現在の保有資産全体の収益率」よりも収益率が高い資産を手放してしまえば、「残った保有資産全体の収益率」は低下しますから、そのような（≒自社の収益率を下げるような）自社株買いは実行されないはずです。

自社株買いによって、①企業が生み出す利益の「絶対額」が減少しても、また②株数も減る分、時価総額の「絶対額」が減少しても、「残った保有資産全体の収益率（ROA）」は以前よりも高まる（か、少なくとも以前と同水準）と考えられます。簡単にいえば、「体重は減るが、筋肉質になる」イメージです。

［図表3］がその数値例です。「利益」と「純資産」は同じ比率だけ減るため（ただし、「株数」はもっと大きく減るため）、「1株利益の上昇率」と「1株純資産の上昇率」は等しく、「1株利益の上昇率」＝「株価の上昇率」ですから、「PBR＝株価／1株純資産」は変わりません。

［図表3］PBR1倍割れ、かつ負債がないのときに、自社株買いを、元のROAと同水準のROAを持つ資産売却で実施する場合、1株利益も株価も1株純資産も同じ上昇率になるため、PBRは不変である。

［図表3］の数値例では「自社株買い前のROAと同じ水準のROAを持つ資産の売却で、自社株買いを行う」場合を考えています。その場合、PBRは一定です。

実際には、合理的な経営者は「自社株買い前のROAよりも低いROAを持つ資産の売却で、自社株買いを行う」はずですから、遊休資産の売却による収益率の改善によって、自社株買い後のROAやROEは上昇することが期待されます。

したがって、PBR1倍割れのときでも、収益率が低い資産の売却で自社株買いを行えば、PBRは上昇します。

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